マンション購入のメリット・デメリットを賃貸と比較!費用や注意点も徹底解説!
マンション購入の特徴
マンション購入の特徴として、自分のライフスタイルに合わせて自由な暮らしができるという特徴があります。なぜなら、賃貸は、そのオーナーが所有している物なので、居住者は内装や設備のリフォームなど、自由な改修をする権利がありません。
ですが、マンション購入の場合、自分がオーナーという立場のため、リフォームやDIYなどを自由にすることができます。そのため、マンション購入は自分好みの自由な暮らしを実現できます。
メリット
マンション購入のメリットは、大きく分けて4つあり、資産になる、リフォームできる、グレードが高い、生命保険に加入できるの4つです。マンション購入は、賃貸と違い長期間住むことを前提としています。その中で、自分に合った暮らしをすることができる自由さや、賃貸にはない便利な設備があるという良さもあります。
ここでは、マンション購入のメリットを一つ一つ分かりやすく説明します。
資産になる
資産になるというのは、マンションを購入し、この先ずっとそのマンションに住もうとしても、やむを得ない事情でそれができなくなる可能性があります。
例えば、転勤や転職、子供の進学先などです。そんな時にマンションを売却して現金化したり、賃貸として家賃収入を得ることができるなど、現物資産として利用することができます。
立地条件が良いマンションは資産価値が高いので、資産になります。また、マンションを子供に相続することもできます。
住宅ローンを全て返済することができれば住居費がかからなくなります。住宅ローンの完済には数十年と期間はかかりますが、完済すれば老後の対策になります。老後の年金生活では、住居費用がとても負担になります。その負担がなくなるということなので、将来を見据えた資産形成をすることができます。
リフォームできる
マンションは、内装や設備のリフォームが自由にできます。自分に合った住まいづくりをすることができ、間取りの変更もできます。
このようにライフスタイルの変化に合わせたマイホームができるため、楽しみがとても増えます。
グレードが高い
マンション購入は、グレードが高いです。それは、セキュリティや設備が整っているという意味です。賃貸は短期間住むことを前提としているので、セキュリティ面や設備に関しては、分譲マンションより劣っている事が多いです。
ですが、分譲マンションは賃貸と比べて、長期間住むことを前提としているため、高い機能性を備えています。これらの面から、暮らしが豊かになります。
生命保険に加入できる
マンションを購入する時、多くの方が住宅ローンを借ります。その住宅ローンを契約する際に、団体信用生命保険に加入します。団体信用生命保険とは、住宅ローン契約者に万が一の事態が起きて、ローンを返済できなくなった場合、保険金で残りのローン債務を返済する保険です。
この生命保険に加入しておけば、残された家族にローン返済の負担を負わせることなく、マンションという資産を残すことができます。なので、生命保険に加入できるというのもマンションを購入する上でとてもメリットだと思います。
デメリット
マンション購入は資産価値の高さや、暮らしを豊かにするなど多くのメリットがあります。ですが、メリットだけではありません。
そのデメリットとは、住宅ローンの負担やマンションの維持費など経済的な要素が多いです。また、それ以外のデメリットもあるので、詳しく説明します。
転居しづらい
マンションを購入すると転居するには、売却もしくわ賃貸物件にしなければなりません。そうすると、時間も手間もかかります。また、住宅ローンの返済が残っている場合はより大変です。残っているローン債務を一括返済しなければ、売却などができません。
なので、転居しづらい点がデメリットです。
住宅ローンの負担
マンション購入には住宅ローンは欠かせません。その住宅ローンを完済するには数十年と長い期間を要します。賃貸の場合も家賃を支払いますが、これから数十年とは決まっていません。ですが、マンションを購入した場合は、これから先長くローンを返済しなければならないのは決まっています。
そのような理由から、住宅ローンの負担を大きく感じるかもしれません。また、そのローンを安定して支払っていける保証はありません。転職や転勤、景気の問題で収入が安定して得ることができなくなる可能性もあります。
住宅ローンが暮らしの負担になるかもしれないということです。
維持・修繕費、税金の負担
マンションを購入するということは、マンションの維持費や管理費、修繕費を支払わなければなりません。住宅ローンと同様に毎月発生します。
それだけでなく、マンションを購入し、所有している間は固定資産税や都市計画税も発生するので、それらも忘れてはいけません。設備が壊れた場合も自己負担です。
このように、住宅ローン以外でこれだけの費用がかかるので、マンション購入時の資金計画で、しっかり細かく計画を立て、収入や貯金を把握しておきましょう。
賃貸の特徴
賃貸の特徴として、マンション購入と大きく違うのは、経済面と転居のしやすさです。賃貸はマンション購入と違って、気軽に決めることができ、決断も早いと思います。暮らしの負担が少ないというのも特徴の一つです。
メリット
賃貸のメリットは大きく分けて3つあり、転居しやすい、そして維持・修繕費がない、住居費の調整可能の3つです。どれも、マンション購入のデメリットに当てはまります。
各メリットについて詳しく説明します。
転居しやすい
賃貸は転居がしやすく、急な事情で引越ししなければならない場合もすぐに引っ越すことができます。例えば、転勤や離婚、新しい所に住みたくなった時などです。このような時に、気軽に引っ越すことができます。
賃貸は、退去通知を出せば引越し手続きに進むことができます。退去通知は退去の1ヶ月前までに出せば問題ありません。
維持・修繕費がない
マンションを購入すると、そのマンションの維持費や管理費、設備が故障したり大規模な工事に必要な費用の修繕費を支払わなければなりません。
ですが、賃貸の場合はそれがありません。マンションを購入すると、そのマンションは自分の資産なので、固定資産税や都市計画税などの税金を支払わなければなりません。ですが賃貸であれば、それらを支払わなくても良いです。
住居費の調整可能
賃貸は住居費を調整することができます。収入が減少したとしてもその経済状況に合わせて引っ越すことができます。
ですが、マンション購入は一度購入すると、その後の住宅ローンを支払っていかなければなりません。収入が減少しても住居費を調整できないのです。
デメリット
賃貸のデメリットとして、一番大きいのは家賃をずっと払い続けても自分の資産にはならないという点です。経済状況に合わせて暮らしに負担をかけることなく住居費を調整できたり、転居もしやすいというメリットがありますが、デメリットもその分あるので一つ一つ説明します。
資産にならない
賃貸はマンション購入とは違い資産になりません。いくら長く住み続けても、住宅ローンと同じくらいの家賃を支払ったとしても自分の資産にはなりません。また、マンション購入と違い子供に相続することもできません。
マンション購入の場合は、生命保険に入ることができるので、万が一の事態が起きた時は、保険で残りのローン債務を支払うという手段がありましたが、賃貸の場合は、家賃が支払えなくなった時点で退去せざるを得ないので、その点もデメリットです。
リフォームできない
賃貸は、オーナーが所有している資産のため、借主が勝手にリフォームやDIYをしてはいけません。居住者が自由に改修する権利はないのです。
もしリフォームを勝手にした場合、退去時にそのリフォームを元に戻す費用の請求、または、強制退去させられる可能性もあります。やむを得ない事情がある場合は、必ずオーナーに相談しましょう。
グレードが低い
賃貸は、短期間住むことを前提としているため、設備やセキュリティ面は長期間住むことを前提としているマンション購入と比較すると劣ります。また、賃貸は設備にかかる費用を抑えて家賃の価格を下げることによって、入居者を集める施策をしている所も多いです。
もちろんグレードの高い賃貸もありますが、それ相応の家賃設定がされています。
マンション購入時の注意点①災害リスク
マンション購入において、暮らしの充実さや、設備、値段などは皆さんとても調べ、確認すると思います。ですが、災害が起きた時の事を考えている方は少ないと思います。
もし、地震や洪水などの自然災害に見舞われた場合、その物件で災害への対策ができるのか、災害リスクを理解しているか、それらの点を注意し、確認しましょう。
ハザードマップ
ハザードマップとは、何か災害が起こった時に危険な場所や、避難所の場所が書いてある地図のことです。災害には様々な種類があります。ハザードマップは地震や津波、土砂災害など、災害の種類によってハザードマップが作成されています。
耐震基準
耐震基準とは、建築基準法が定めている建物の地震への耐震性の最低限の基準のことです。耐震基準が1981年に刷新され、この年以降の建物は新しい耐震基準が適用しているため、1981年以降に建築されたかどうか確認してください。そうすれば、耐震基準を満たしている建物の区別をつけることができます。
海抜
海抜とは、海水面から測った時の高さを言います。部屋を選ぶ時は、階数の高い部屋を選ぶと良いです。津波や洪水の水害のリスクを考えると海抜の高い部屋を選ぶことで水害の対策になるからです。
様々な災害が起きた時のシチュエーションを想定しておきましょう。
マンション購入時の注意点②資金計画
マンション購入の注意点として資金計画が挙げられます。マンション購入には様々な費用がかかるため、各費用を把握しておく必要があります。そうしなければ、マンション購入後の暮らしに負担をかけてしまいます。
万が一の事態が起きた場合に対処できるよう、細かな資金計画を立てて、余裕のある生活をしましょう。
現状把握
マンション購入時の資金計画には、まず現状把握が大切です。自分の資金に見合った物件を購入する必要があります。現状把握を怠ると、自分を苦しめてしまうので、支払える予算額の把握や収入の安定性などマンション購入前に確認しましょう。
住宅ローン
住宅ローンとは、住宅やマンションを購入する際に組むローンのことです。マンションに限らず不動産を購入する際は、住宅ローンは欠かせません。
初期費用
初期費用は、一般的にマンション購入価格の約3〜5%と言われています。初期費用は、申込証拠金、手付金、印紙税、仲介手数料、固定資産税、都市計画税、登記費用、ローン借入費用、修繕積立金などです。これらの費用について説明します。
申込証拠金
申込証拠金とは、不動産の売買契約をする前に買主が売主に、その物件を購入するという意思を示すために支払うお金です。この申込証拠金を支払うことによって、売主が他の買主に売らないように押さえておくことができます。つまり、物件の予約をする役割を果たしています。
申込証拠金は、契約が正式に締結した時点で返還されますが、多くの場合はそのままマンション購入の諸費用に当てられます。
手付金
手付金とは、マンションを購入する時の売買契約を結ぶ際、契約締結後に買主から売主に支払うお金のことです。売主がこのお金を受け取ることで不動産の売買に合意したことを意味します。
手付金は、マンションの売買代金には含まれないですが、多くの場合は、売買代金に充てられます。
印紙税
印紙税は2つあり、不動産の売買契約をした際にかかる印紙税と、金銭消費賃借契約の際にかかる印紙税です。
費用の名称 | 意味 | 目安の金額 |
---|---|---|
印紙税(不動産の売買契約) | ローンでマンション購入する際、不動産の売買契約時に支払わなければならない税金 | 不動産売買契約書に記載された金額によって異なる |
印紙税(金銭消費賃借契約) | 金銭消費賃借契約書に収入印紙を添付して支払う税金 |
金銭消費賃借契約書に記載された金額によって異なる |
仲介手数料
仲介手数料とは、マンション売買契約を仲介する不動産会社に支払う手数料です。購入するマンションを決める際、契約を結ぶために売主を見つけなければなりません。その売主を探してくれる役割と、間に入り仲介をしてくれるのが不動産会社です。
仲介手数料の目安の金額は、物件価格×3%+6万円 で求めることができます。
固定資産税
固定資産税とは、不動産を所有している者が納めなけばならない税金です。固定資産税を求める計算方法は、固定資産税評価額×税率 で求めることができます。
固定資産税評価額とは、固定資産評価基準に基づいて決める評価額のことを言います。
都市計画税
都市計画税とは、都市計画事業などを実施することを目的とした費用であり、市町村税です。都市計画法が指定している都市計画区域内の一部の市街化区域に土地を所有している人に課される地方税です。
登記費用
登記費用には、登録免許税がかかります。登録免許税とは、登記手続きをする際に、国に支払う税金です。
登録免許税の計算方法は、不動産の固定資産税評価額×税率 で求めることができます。
ローン借入費用
マンション購入の資金計画の中でローン借入費用は、より慎重に決めなければなりません。住宅ローン借入額を決める際は、返せる金額内で決めなければ生活に大きな負担を与えてしまいます。
そのため、月収とローン借入額からわかる毎月の返済額を照らし合わせて、その金額で十分家計を回すことができるかどうかを判断してください。
毎月の返済額やローン借入額の計算方法が知りたい方は関連記事をご覧ください。
修繕積立基金
修繕積立金とは、定期的にマンションを修繕工事する際に備えておく積立金のことです。この費用は住宅ローンと同様、毎月支払わなければならないので、資金計画に忘れず含めて、正しい予算を出しましょう。
マンション購入時の注意点③市場価値
マンション購入には、市場価値も重要です。物件の価値というのは時代の流れによって変わってきています。その中で、どのように物件の価値が決められているのかを理解しましょう。
物件価格を決める3要素
物件の価格を決める3要素があります。それは、市場性、費用生、収益性の3つです。物件の市場価値を見極めるにはこの3つの情報を得ることが大切です。この3要素について詳しく説明します。
1.市場性
市場性とは、市場での売買取引の性質をいいます。マンション購入の場合は、その物件に似た物件が過去に取引されているかを確認し、あればその事例が参考にされます。
2.費用性
費用は、土地の価格や、広告費、その物件の建設費用など、その物件に関わる全ての費用が参考にされます。
3.収益性
投資用のマンション購入の場合は、利回りや、換金性の高さ、インフレへの強さなどが同じような物件を参考にされます。
マンション購入時の注意点④資産価値
マンションを購入する際には、将来のことを考えて資産価値を気にしましょう。購入時には、資産価値が高くても、将来引越しをする時に価値が低かったら損をしてしまいます。そうならないように、資産価値が下がりにくい物件を選びましょう。
ここでは、資産価値が下がりにくいマンションの選び方や、資産価値はどのように決まるのかを説明します。
資産価値の決め方
マンションの資産価値は、不動産鑑定評価というもので決まります。その不動産鑑定評価を決める要因として、立地条件、交通利便性、周辺環境、管理状態などが挙げられます。
価値が下がりにくい物件の選び方
マンションの価値が下がりにくい物件の選び方として重要なのが、世帯数、管理状態、リノベーションの3つです。
それぞれの項目について説明します。
世帯数
資産価値が下がりにくい要因の一つが、人が多くいるエリアです。つまり世帯数が多いほどマンションの資産価値は下がりません。世帯数が多いということは、その地域の商業などが盛り上がっていて、経済循環が良いことを指します。
なので、今後もマンションの資産価値が下がらない要因として、世帯数はとても大切です。
管理状態
マンションの資産価値として、管理状態は最低条件です。マンション管理がちゃんとしている所は、これから先も不安なく暮らせます。物件選びの時点で管理状態が悪く、管理が行き届いていない物件は、もし住むことになった場合、生活に支障をきたすかもしれません。そのような理由で、資産価値は下がりやすいです。
リノベーション
マンション購入で、リノベーションには注意しましょう。もし、デザイン重視で無理なリノベーションをしたら、そのリノベーションが劣化を早める原因になる可能性があります。特に水回りのリノベーションには注意です。
また、デザインの好き嫌いがはっきりと出てしまう場合もあるため、リノベーションをする際は、それらを考慮して慎重に判断しましょう。
マンション購入は事前確認が大切!
マンション購入と賃貸のメリット・デメリットを比較しました。マンション購入は資産になると共に、自分のライフスタイルにあった生活を実現することができます。マンション購入をする際は、事前確認を必ずしましょう。
事前に確認すべき点をまとめました。
事前に確認すること
- 災害リスクを考慮し、様々な災害に対応できる物件かどうか
- 多くの費用と現状の把握をし、正確な資金計画を立てる
- マンションの市場価値を見極める
- 資産価値の下がりにくいマンションかどうか
これらを十分に確認をして、失敗しないマンション購入をしましょう。
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