【40代】賃貸と購入どっちにするべき？老後も安心できる資金計画をしよう！

「40代は賃貸と購入どっちが良いの？」

「40代で住宅購入するのはもう遅い？」

40代に入り、このような不安を抱いている方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、40代は購入か賃貸なのか方向性を決めておくべきタイミングです。

そこで本記事では、40代の方にとって賃貸と購入どっちにするべきか、それぞれのメリットやデメリットと注意点を解説します。

40代そして老後に向けて後悔することがないように、ぜひ本記事を参考にしてみてください。

40代に入り、老後の資金を考える中で、このまま賃貸に住み続けるのか購入するべきか多くの人が悩む問題ではないでしょうか。

住宅ローンを利用することを考えると、購入か賃貸なのか40代の内に方向性を決めておきたいものです。

そこで今回は、賃貸と購入どっちにするか悩んでいる方に向けて、それぞれのメリットやデメリット、注意点を説明します。

賃貸と購入のどちらが良いのかを決めるポイントは資金計画をしっかりと練ることです。

40代になると、老後の生活に備えて資金計画を立てることも大切になってきます。

リタイア後の生活費にいくらかかるのか、そのためにどの程度貯蓄したらいいのか見ることで賃貸か購入かの判断がしやすくなるでしょう。

住宅購入者を年代別で見ると、30代が一番多く、その次に40代で購入した人が多いようです。

30～40代だと仕事や生活が安定していることも多く、住宅購入に適した年代であるとも言えるでしょう。

しかしながら、40代で住宅ローンを利用する場合、ローンの返済期間を考えると出来るだけ早く購入する方が良いでしょう。

現在は、低金利で借りることができるため、住宅ローンの返済期間を35年に設定する人も多くいます。

返済期間を35年で考えている場合、注意しておきたい点があります。

住宅ローンの完済年齢を80歳未満としている金融機関が多いため、仮に返済期間を35年とすると45歳までにはローンの検討をしなくてはなりません。

しかし、70～80代まで住宅ローンを支払い続けるのは、生活費の負担も大きくなりますので、定年退職する年齢までに住宅ローンを完済することが理想的でしょう。

厚生労働省の「令和4年 簡易生命表」によると、日本人の平均寿命は男性が81.05歳、女性が87.09歳となっています。

参照：令和4年 簡易生命表

つまり、60歳で定年退職してから、20年以上の期間の老後資金を準備する必要があることを意味しています。

40代であれば定年までにまだ20年ほど時間がありますので、早い段階から資金計画を立てることで、今からでもしっかり老後資金の準備が出来ます。

資産計算をしっかりと行なって賃貸と購入でどちらが無理のない生活が送れるのか考える機会を作るといいでしょう。

では、老後資金は一体いくら貯めたらいいのでしょうか。
次の項目で具体的に計算していますので、確認してみてください。

総務省の「2020年家計調査報告書」から、65歳以上のリタイア生活を送っている人の平均支出を調べたところ、毎月の消費支出の平均は133,146円という結果でした。

さらに健康保険料や税金などの非消費支出を加えると、合計で144,687円が毎月必要な生活費となります。

具体的に女性の平均寿命をもとにリタイア後の生活費を計算してみましょう。

65歳から88歳までの間に必要な生活費は約4,000万円必要です。

そこから、公的年金などの社会保障給付の平均額121,942円/月を差し引くと、23年間で不足する生活費は約630万円となります。

これは生活費の不足分だけの金額ですので、医療費や車の購入などそれぞれの生活状況により、さらに費用がかかることも考えられます。

また、公的年金の支給額が今後下がる可能性を考えると、ここで試算した金額以上の貯蓄が出来ると安心です。

賃貸と購入では将来に残る資産価値が異なります。

資産価値は購入した場合にしか残りません。

ただし、資産価値は年月が経過するほど低くなっていくのが一般的です。

戸建で30年前後・マンションで45年前後で建物自体の資産価値は、ほとんど残りません。
しかし、需要がある場合は資産価値が下がりにくく年数が経過していても価値がつきます。

購入を検討する際は、将来の資産価値も視野に入れて検討するといいでしょう。

通りやすい住宅ローンを見つけたり、適切な資金計画を立てるために、住宅購入のプロのサポートを受けることをおすすめします。

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賃貸のメリットやデメリットについて見ていきましょう。

賃貸のメリットは、資金管理が簡単なことや、気軽に転居が出来ること、持ち家と比べて自由に引っ越しがしやすい点が挙げられます。
一つずつ見ていきましょう。

賃貸の契約はそこまで手続きが難しくなく、比較的簡単に行うことができます。

購入の場合は物件購入手続きや住宅ローン手続きなど、不動産会社や銀行での様々な手続きが必要ですが、賃貸の場合は賃貸借契約書を交わすことで早い時期から住み始めることができるので、手間があまりかかりません。

2つ目のメリットは、毎月の資金管理がしやすい点です。

賃貸では固定資産税などは支払う必要がなく、毎月の支払いは家賃だけです。

借りている物件の設備が経年劣化により故障した場合などは、修理費用は基本的に大家さんの負担となるため、修繕費など大きな費用を考える必要がない点も賃貸の良い面と言えます。

転勤や子供の成長で家が手狭になった時など、ライフスタイルの変化に合わせて気軽に引っ越しができるのも賃貸の良い部分です。

隣近所の人とトラブルになった場合も、賃貸ならすぐに引っ越せるため精神的な負担も少ないでしょう。

賃貸のデメリットは、ずっと家賃を支払い続けても手元に残らないことや、リフォームができない点が挙げられます。
また、高齢になるにつれて借りにくくなることも考えられるでしょう。

賃貸は大家さんの所有物なので、家賃をどれだけ支払い続けても自分の手元には残りません。

持ち家だと売却や賃貸に出す方法も選択肢としてありますが、賃貸では出来ないため、自分の資産にならない部分をデメリットと感じる人も多いでしょう。

自由に部屋のリフォームができないことも賃貸のデメリットです。

一般的な賃貸物件では、壁に穴を開けたり、好きな壁紙に張り替えたりといったことは出来ません。
賃貸物件の中には自由にリフォームしても良い物件もありますが、そこまで物件数が多くないため、基本的には自由に変更できないことがほとんどです。

インテリアにこだわりがあるなど、自分好みの家にしたいと考える方には、少し物足りなさを感じるのではないでしょうか。

高齢になって賃貸物件を新たに借りる場合、収入状況によって借りられる物件数がそこまで多くないことも考えられます。

また、高齢で一人暮らしの場合、身元保証人が必要となるケースもあるため、保証人がいない場合は借りられない可能性もあるでしょう。

賃貸だと家賃の支払いがずっと続きますので、老後も賃貸に住む場合は家賃分も含めてしっかりと貯蓄をしておく必要があります。

賃貸は借りている期間、家賃の支払いがずっと続きます。

家賃の金額によっては、持ち家より賃貸の方が住居費の支払総額が高くなるケースもあるでしょう。
高齢になり家賃の支払いで生活が苦しくなるケースも珍しくありません。

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次に住宅購入する場合のメリット、デメリットを紹介します。

購入した物件は自分の資産となることや、リフォームも可能な点、住宅ローンを完済すれば老後に住居費の負担が少なくなることがメリットです。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

賃貸と異なり、持ち家は自分の物ですので資産になる点が一番のメリットです。

物件を売ったり、貸し出したりといったことも可能なので、例えばリタイア後に高齢者住宅に住むことになり空家となる場合でも、賃貸に出して家賃収入を得るなどといった方法を取ることもできます。

持ち家では、自分好みの間取りや設備の変更など自由にリフォームすることができます。

長く生活する中で、設備の老朽化や使い勝手が悪くなってくることもあるでしょう。

賃貸ではリフォームできないので我慢して暮らすか引っ越すかとなりますが、持ち家ではリフォームして自分好みの家に変更することが可能です。

一つの場所に長く住み続けたい人などは、持ち家だと手を加えながら同じ家に長く住めるので購入向きと言えるでしょう。

マンション購入の場合、賃貸と比較して設備のグレードが高いものが採用されている場合が多いです。

また、戸建や一部の新築マンションでは、設備のグレードをセミオーダーできます。
ハイグレードな機能性や高級感のある素材を備えることが可能なので賃貸と比較して満足度が高くなるでしょう。

賃貸との大きな違いは、住宅ローンを完済後は住居費の負担がなくなることです。

ローン完済後も固定資産税や修繕費などの費用はかかりますが、家賃を一生支払い続ける賃貸と比べて、老後の負担はかなり軽くなります。

そのためには定年退職の年齢までにローンを完済することが望ましいですが、リタイア後もローン返済が残る場合は繰り上げ返済をする方法も考えると良いでしょう。

購入すると、賃貸のように気軽に引っ越すことが難しくなってしまいます。

購入してから何らかの理由で引っ越す場合は、購入した家を売却する方法もありますが、売却価格が住宅ローンの総額より少ない場合は残りの費用負担も考えなくてはなりません。

また売却するまでに時間がかかることもデメリットとして考えられます。

住宅ローンを完済しても、住居費が完全にゼロにはなりません。

持ち家の場合、固定資産税や火災保険料などの費用は引き続き必要となるからです。

マンションの場合は管理費や修繕積立金もかかり、年数が経過するにつれて金額が上がる可能性もあるため、購入時より負担額が大きく増えることも考えなくてはなりません。

固定資産税などの負担額がかかることも忘れずに、老後の資金計画を立てましょう。

持ち家は自分の所有物ですので、家の修繕費も自分で準備する必要があります。

定期的なメンテナンス費用がかかる他、購入からある程度年数が経過すると、老朽化によって修理や交換が必要となることもあるでしょう。

急に大きな出費が必要となって慌てないためにも、あらかじめ修繕費用を積み立てておくと安心です。

40代で物件を購入するとなると頭金など多額の初期費用が必要となります。

特に住宅ローンの負担を軽減させるには、頭金を多く支払うことがポイントとなります。
賃貸と比較すると入居する際の費用は高額になるでしょう。

40代での住宅購入、または賃貸に住み続ける場合の注意点を説明します。
購入・賃貸のどちらにしても、将来の資金計画をきちんと立てることが重要です。

40代で購入する時の注意点です。
住宅ローンを組む場合は老後の資金計画と合わせて、予算や頭金、返済期間をよく考えて購入しましょう。

まずは購入する物件の予算を決めます。

40代だとある程度の年収や貯蓄のある人も多いですが、住宅以外にかかる費用も確認しましょう。

例えば、子供のいる家庭では教育資金も大きな出費となりますので、手元にいくら残しておくのかなど、将来のライフプランも一緒に考えることが大切です。

40代で住宅購入する場合は、どれだけ頭金を入れられるかがカギとなるでしょう。

できれば定年退職の年齢である60歳までに住宅ローンを完済できることが理想的です。

貯蓄全てを頭金に使うのはおすすめ出来ませんが、頭金を多く入れた方がローン返済額も少なくなり、毎月の住居費負担を減らすことができます。

家以外にかかる費用や当面の生活費を除き、どのくらい頭金に使うといいか検討しましょう。

住宅ローンは定年退職までに完済した方が、老後の生活への不安も少なくなります。

定年退職時までと考えた場合、ローン返済期間は20年程となりますが、住宅ローンの借り入れ額によっては毎月の返済額が大きくなることも考えられます。

別の方法として、あえて返済期間を35年にして月々の返済額を下げ、老後の費用を貯蓄しながら繰上げ返済をして定年までの完済を目指す方法もあるでしょう。

どちらにしても、ローン完済目標を定年までにすることで老後の資金計画も立てやすいと思います。

購入の場合、引っ越しがしづらいデメリットがあります。

その時々のライフスタイルに合わせて引っ越しが気軽にできる賃貸と異なり、購入の場合は長期間、同じ物件に住むケースが多いのです。

老後の生活も考えて、近隣施設が充実しているか？バリアフリーに対応しているかなど将来のライフスタイルも想定した上で購入するべき物件か判断するようにしましょう。

ここからは逆に、賃貸での注意点を解説します。

賃貸の場合は定年後も家賃の負担がかかりますので、将来の資金計画や老後のために貯蓄をしっかり進めることが重要です。

賃貸で一番気を付けたい点は、リタイア後の住居費についてです。

具体的にどのくらい家賃がかかるのか、合計額を試算してみましょう。

現状住んでいる家賃のまま支払いは可能なのか、難しい場合はどのくらいまで家賃を下げるといいのかまで、具体的に計画が立てられるとリタイア後に慌てることもありません。

賃貸に住み続ける選択をする場合は、将来に渡って家賃の支払いができるように資金計画を立てることが重要となります。

賃貸は家賃を下げたい時などライフスタイルによって住居を変えられる良さがありますが、転居の度に初期費用や引っ越し代、更新料などの費用がかかることも考えておかなくてはなりません。

賃貸の場合は特に貯蓄をしっかりして、老後に備えることが重要です。

この先家賃を一生支払うことを考えると、購入した場合よりもリタイア後の支出は多くなりますので、老後の生活に向けて多めに貯蓄できるように計画しましょう。

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本記事では、40代の方にとって賃貸と購入どっちにするべきか、それぞれのメリットやデメリットと注意点を解説してきました。

購入や賃貸それぞれに特徴がありますが、人それぞれ住まいの条件や家族の人数は異なるため、どちらが良いかは一概には言えません。

資金面だけでなく、これから先どのような家に住みたいのか考えることも購入か賃貸かを選ぶ一つのポイントです。

人生100年時代とも言われる現在では、定年後に公的年金だけで生活費を賄うことは難しいでしょう。

リタイア後に困らないためにも、今から将来の資金計画をしっかり立てておくことが大切です。

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