マンション購入に必要な年収はいくら？購入価格や適正な住宅ローン返済額を紹介

「マンション購入に必要な年収はどれくらい？」なんてお悩みではありませんか？

この記事では、マンション購入する際に必要な年収はいくらなのか、一覧表でわかりやすくまとめています。

さらに、住宅ローンの適正な返済額を年収ごとに説明し、購入価格別に都内で住めるエリアについても紹介しているので、あなたの年収にあったマンションの選び方がわかります。

マンション購入する際、自分の年収に対して、いくらの価格のマンションを購入した方がいいのでしょうか。

その目安になるものとして、「年収倍率」という指標があります。

年収倍率とは、マンションなどの住宅を購入する価格が年収の何倍にあたるかを表す数値です。

年収倍率が低いほど、購入しやすい物件であると判断できます。

中古マンション購入をした人の年収倍率は、全国平均で6.54倍、新築マンションの年収倍率は8.93倍になっています。（引用：東京カンテイ）
つまり、中古マンションを購入する際は、年収の「約6.5倍」で、新築マンションを購入する際は年収の「約9倍」必要になってきます。

中古マンション、新築マンションの購入する金額の目安を年収別に計算すると以下のような表になります。

【年収別】中古マンションと新築マンション購入金額の目安

自分の年収でどれくらいの購入金額が適正なのかが大体把握できたかと思います。

ただ、エリアで異なるのと、住宅ローンの借入可能額に関しても年収のみで決まるものではありませんので、参考程度にとどめておくことをおすすめします。

これから住宅ローンを利用したマイホームの購入を考えている方は、中古マンションの購入も選択肢として検討してみてはいかがでしょうか。中古マンションは新築に比べ安価に、理想の間取りや住環境を実現できる可能性が広がります。

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実際にマンションを購入した人の年収や年齢の平均はどのくらいなのでしょうか。

平均世帯年収と平均年齢についてそれぞれ詳しく解説していきます。

新築マンション購入者の世帯年収の平均値は788万円、中古マンションを購入する世帯年収の平均値は608万円です。（引用：2021年度フラット35利用調査）

新築マンションの購入者は年収400〜600万円未満が32.2％と一番多く、次いで600〜800万円未満が22.7％です。

年収枠があがるにつれ、人数も増えています。

中古マンション購入者では、608万円と新築と比較して少なくなっています。

中古マンションでは一番多いゾーンが世帯年収400万円未満で34.1％、その次に400〜600万円未満が30.7％となります。

中でも多い人数は、年収300万〜400万円までが1,444人、年収400万〜500万円までが1416人となっています。

したがって、世帯年収別に見ると、新築マンション購入者の年収で多いのは年収400万〜500万円、中古マンション購入者で多いのは年収300万〜400万円となります。

同じくから平均年齢を見てみると、新築マンション購入者の平均年齢は44歳で、中古マンションの平均年齢は44.1歳です。（引用：2021年度フラット35利用調査）

平均年齢だけを見ると変わりないようですが、新築マンション購入者の中で多くの人数を占めているのは30代となり、30代後半が870人、30代前半が829人、さらに20代後半も508人となっています。

一方、中古マンション購入者は30代後半が1295人と新築と同じく一番多いのですが、次に多いのは40代前半が1272人、40代後半が1232人となっています。

中古マンション購入は、30代前半962人、20代568人となっており、検討している人が少ないことがわかります。

したがって、新築マンション購入者の年代は30代、中古マンション購入者の年代は30代後半〜40代に集中していると言えます。

これから住宅ローンを利用したマイホームの購入を考えている方は、中古マンションの購入も選択肢として検討してみてはいかがでしょうか。中古マンションは新築に比べ安価に、理想の間取りや住環境を実現できる可能性が広がります。

住宅ローンを借り入れする際、知っておく必要があるのが、「借入可能額」と「返済可能額」です。

借入可能額とは、借りられる住宅ローンの限度額で、金融機関が年収やあらかじめ用意できる自己資金額・借入状況などから判断し融資できる金額を決めます。

返済可能額とは、住宅ローンを借りた人が、無理なく身の丈にあった返済を続けられる返済額です。

マンション購入で買主が最も慎重になる必要があるのが「返済可能額」です。

ここの設定を間違えてしまうと、毎月の住宅ローン返済が大変になります。

また、住宅ローンで実施される審査では「年収に占める年間返済額の割合」である返済負担率が重視される傾向があります。

返済負担率が基準を超えてしまうと返済負担が重くなったり、返済が止まるリスクが高まるため、融資が受けられないことや、借入額を減らされる可能性があります。

次に年収別にマンション購入の借入可能金額について一覧表を用いて解説します。

「借入可能額」と「返済可能額」を知ることによって、マンションの購入額が具体的にイメージできるようになります。

マンション購入額の基本的な計算方法の考え方として「頭金＋借入可能額＝マンション購入額」というものがあります。
頭金は、住宅ローンを利用してマンションを購入する際に、ローン総額には含まれない、代金の一部を先払いするお金のことです。
頭金を多く支払えれば、ローンの返済額が減るため、毎月の負担を抑えることに繋がります。ただし、貯蓄の大半を頭金にしてしまえば、その後の予期しない出費のときに困ることもあるので、無理のない範囲で頭金を捻出する必要があります。

マンション購入額は、条件によって大きく変わってきます。
満額で金融機関の審査を通ったからといって、その額をそのまま借りれば安心というわけではありません。
自分はどのくらいの金額を支払い、いくら借りるのが適切なのか、無理なく返済できる範囲で慎重に検討が必要です。

マンション購入をする際に、まず初めに考えるべきことは借入可能額を理解し予算を立てることです。

自分の借入できる金額を把握することで、現実的に購入できる範囲で、理想のマンションを探すことができます。

そこで今回は、300万円〜1000万円の年収別での借入可能額の目安について、返済負担率（20%・25%・30%）ごとに下記の表にまとめました。

借入可能額は、次の計算式に関しては下記の記事を参考にしてください。

また、2023年6月時点のフラット35の条件は以下の通りです。

【年収別】マンション購入の借入可能額 一覧表

返済負担率が5%増えるだけで、借入可能金額が数百万円も変わってきます。

そのため、貯金に余裕がある場合は、返済負担率を上げた方が、借入可能額を増やすことができます。

ただし、返済負担率を上げることで、月々の返済額が増えます。

そのため、背伸びをして返済負担率を上げてしまうと、生活が苦しくなってしまうので注意しましょう。

次に、マンション購入する際に最も重視する必要がある返済可能額についてです。

返済可能額は、住宅ローンを利用する方によって大きく異なるため、一概に言うことは難しいです。

しかし、年収・返済負担率ごとの毎月の返済額をシミュレーションすればある程度はイメージすることができます。

さらに頭金に対するシミュレーションも記載しているので、頭金をいくら払えば、毎月の返済額が減るかについても示していますので、ぜひ参考にしてください。

年収300万円の方の手取り収入（税金や社会保険料などを引いた額）は220万円〜240万円ほどになります。

そのため、1ヶ月あたりの手取り金額は18万円〜20万円です。

頭金0円で、返済負担額30%の住宅ローンを組むと、毎月10万程度しか残りません。

そこから、別にマンションの修繕費がかかったり、普段の生活費がかかってしまうので、かなり圧迫された生活が予想されます。

年収300万円の方でもマンション購入することは可能ですが、貯金がない方にはあまりおすすめできません。ただ、安いエリアでの購入や安い物件を購入するなど無理なく購入する手段はあります。

年収400万円の方の手取り収入（税金や社会保険料などを引いた額）は290万円〜310万円ほどになります。

そのため、1ヶ月あたりの手取り金額は20万円〜22万円です。

頭金0円で、返済負担額30%の住宅ローンを組むと、毎月12万円程度しか残りません。

そこから、別にマンション管理費や修繕費がかかったり、もしも病気など予期せぬ費用がかかる可能性を考えると厳しいです。

年収400万円の方でもマンション購入することは可能ですが、貯金に余裕がない場合はあまりおすすめできません。ただ、頭金500万円、返済負担額20%の住宅ローンを組んだ場合、15万円程度残ります。

貯金がすでにある方は、十分現実的な範囲でマンション購入をすることができると言えます。

年収500万円の方の手取り収入（税金や社会保険料などを引いた額）は360万円〜380万円ほどになります。

そのため、1ヶ月あたりの手取り金額は25万円〜27万円です。

頭金0円、返済負担額30％の住宅ローンを組んだ場合、およそ毎月15万円程度残ります。

頭金500万円、返済負担額20%の住宅ローンを組んだ場合、およそ毎月20.5万円程度となります。

頭金を入れたとしても、月の生活費を払う金額としては少なく、共働きをするなどして収入を増やす工夫をしていき、ゆとりを持った住宅ローンを組むことをおすすめします。

年収600万円の方の手取り収入（税金や社会保険料などを引いた額）は430万円〜450万円ほどになります。

そのため、1ヶ月あたりの手取り金額は30万円〜32万円です。

頭金0円、返済負担額30％の住宅ローンを組んだ場合、およそ毎月17.4万円程度残ります。

頭金500万円、返済負担額20%の住宅ローンを組んだ場合、およそ毎月23.9万円程度となります。

月の生活費を考えるとまだ厳しいところもありますが、借入可能額が4,545万円となるので、建て替え世帯で平均 4,487 万円（引用：国土交通省「令和4年度 住宅市場動向調査」）の可能な範囲になると言えるでしょう。

したがって返済負担額を下げれば、もう少し楽に物件購入の可能性が見えてくると言えるでしょう。

年収700万円の方の手取り収入（税金や社会保険料などを引いた額）は500万円〜520万円ほどになります。

そのため、1ヶ月あたりの手取り金額は35万円〜37万円です。

頭金0円、返済負担額30％の住宅ローンを組んだ場合、およそ毎月20万円程度残ります。

頭金500万円、返済負担額20%の住宅ローンを組んだ場合、およそ毎月27.3万円程度となります。

月の生活費が27万円あれば、無理なく生計が成り立つでしょう。

しかしながら、子どもがいる家庭であれば、教育費など他の支出もあるので、上手に住宅ローンを組んでいきましょう。

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年収800万円の方の手取り収入（税金や社会保険料などを引いた額）は560万円〜580万円ほどになります。

そのため、1ヶ月あたりの手取り金額は39万円〜41万円です。

頭金0円、返済負担額30％の住宅ローンを組んだ場合、およそ毎月21.6万円程度残ります。

頭金500万円、返済負担額20%の住宅ローンを組んだ場合、およそ毎月29.6万円程度となります。

年収800万円からは、ほぼ平均購入価格と同等の借入可能額なので、生活費と貯蓄のバランスを見ながら、どの程度住宅ローンの返済にあてられるか見直してみるのもよいでしょう。

年収900万円の方の手取り収入（税金や社会保険料などを引いた額）は630万円〜650万円ほどになります。

そのため、1ヶ月あたりの手取り金額は43万円〜46万円です。

頭金0円、返済負担額30％の住宅ローンを組んだ場合、およそ毎月24.2万円程度残ります。

頭金500万円、返済負担額20%の住宅ローンを組んだ場合、およそ毎月33万円程度となります。

年収900万円であれば、年収の7倍相当の6,300万円のマンションを余裕を持って購入することができます。

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年収1000万円の方の手取り収入（税金や社会保険料などを引いた額）は700万円〜720万円ほどになります。

そのため、1ヶ月あたりの手取り金額は49万円〜51万円です。

頭金0円、返済負担額30％の住宅ローンを組んだ場合、およそ毎月26.8万円程度残ります。

頭金500万円、返済負担額20%の住宅ローンを組んだ場合、およそ毎月36.4万円程度となります。

頭金0万円で、返済負担額25%の住宅ローンを組んだとしても、毎月30万円程度残ることになります。

そのため追加で頭金を入れることができれば、その後あまり生活費を削ることなく、理想の物件を手に入れることが可能となるでしょう。

引用：LIFULL HOME'S（2023年7月1日）

次に、年収別で都内エリアのどこに住むことができるかについて解説します。

中古マンションは、安い価格帯で「駅に近い」「住宅面積が広い」条件を見つけやすいのが特徴です。そのため、勤務地などとの交通機関のバランスを考えて選ぶと良いでしょう。

葛飾区、足立区は年収が3,000万円～4,000万円台で探すことができるエリアです。JR常磐線の金町駅（葛飾区）や 亀有駅（足立区）のエリアが対象となります。

板橋区、練馬区、江戸川区、のエリアでは、4000万円台からとなります。たとえば、東京メトロ東西線 葛西駅2分（江戸川区）や、東武東上線 下赤塚駅 徒歩6分（板橋区）、都営大江戸線 練馬春日町駅 徒歩4分（練馬区）の駅に近い物件も購入対象です。

5000万円台になると、さらにエリアが拡大され、交通の便がよくて人気エリアの、大田区、北区、江東区、杉並区、中野区、台東区、世田谷区の物件が対象になってきます。

たとえば、JR常磐線、東京メトロ日比谷線 南千住駅（荒川区）の物件は都心までのアクセスもよく、好条件の物件が数多くあるので、エリアによる価格動向を参考にしながら選択していきましょう。

7000万円台では、目黒区、文京区、品川区のエリアが購入可能な範囲です。人気の高い自由が丘駅周辺（目黒区）をはじめ、ワンランク上の設備が整っているマンションの購入も手が届く範囲です。

しかしながら8000万円台以上の港区、渋谷区、中央区、千代田区などのエリアは中古マンションでも高価格帯の物件になるので、タワーマンションを検討する場合、エリアによっては新築マンションと価格が変わりなくなります。

年収によって、住みやすいエリアも異なりますが、中古マンションは新築マンションに比べ安い価格帯で条件の良い物件が多いので、購入する際の参考にしてください。

マンション購入をする独身女性で最も多い年収は400万〜500万円になっています。

マンション購入をする独身女性で最も多い年齢は35〜44歳です。次に40〜44歳、30〜34歳という順番になっています。

下記の記事では、独身女性が後悔なくマンションを購入するために気をつけるポイントについて解説していますので、併せてご覧ください。

20代でマンションを東京都内に購入する際は、目安として年収500万円は必要になってきます。

下記の記事では20代でマンションを購入する際に役立つ内容を紹介していますので、併せてチェックしてみてくださいね。

マンション購入に必要な年収について解説しました。

それぞれの年収に対する購入金額の目安についておさらいします。

【年収別】中古マンションと新築マンション購入金額の目安

以上の結果が年収に対するマンション購入金額の目安です。

マンション購入では買主が最も慎重になる必要があるのが「返済可能額」です。
ここの設定を間違えてしまうと、毎月の住宅ローン返済が大変になります。

そのため、身の丈にあったマンション購入価格と、住宅ローンを設定する必要があります。

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