同棲カップルの家賃相場とは？収入に占める割合の目安も解説！

ある程度付き合いの進んだカップルであれば、同棲が視野に入ってくるのではないでしょうか。しかし、生活を共にする以上、事前の下調べや準備を怠ってしまうと、楽しいはずの同棲生活が思わぬトラブルを生んでしまう危険もあります。

本記事では、同棲カップルの「家賃」をテーマに、適切な家賃相場や平均、気になる家賃負担の割合などについて、項目別に詳しく解説をしていきます。

まずは、同棲カップルの気になる家賃相場の平均目安を、間取り別にご紹介していきます。

2LDKのカップルの平均的な家賃相場は、以下の結果となっています。

・東京都：13.68万円
・全国平均：6.87万円

全国平均は7万円に届かない程度ですが、反対に東京都の2LDK物件でのカップル同棲の家賃相場は、およそ2倍の目安となっています。

2LDK物件で同棲するメリットは、個々の時間を確保できる点にあるといえます。カップルとはいえ、やはり全ての時間を共有で過ごすことは少なからずストレスになりますし、それが原因でトラブルに繋がることも想定されます。

そうした事態を回避しつつ、お互いのプライベートな時間も尊重したいカップルにとって、2LDK物件はメリットが大きい間取りです。

2LDKで同棲するデメリットはやはり家賃が高額になってしまう点です。特に東京都心で2LDKの物件を探すとどうしても家賃相場の目安は12万円以上になります。家賃を折半するとなると、1人あたりの負担額は大きくなってしまう点がネックです。

食事や交際費など、プライベートな時間を充実させたいというカップルは、2LDKの物件はマッチしない可能性があります。

1LDKの家賃相場目安は、以下の結果となっています。

・東京都：11.11万円
・全国平均：6.25万円

全国平均は2LDKと同じく6万円台ですが、反対に東京都内の平均は2万円以上2LDK物件と家賃の目安に差が出ているのが特徴的です。

1LDKで同棲するメリットは、やはり一緒にいる時間が増える点にあります。居室を分ける2LDKとは異なり、1LDKは寝室を共有することになる分、カップルの親密な時間を確保できる点は魅力的です。

密にコミュニケーションをとりたい、関係性や理解を深めていきたいカップルには、1LDKは相性の良い間取りといえます。

1LDKで同棲するデメリットはプライベートな時間・空間を確保できないことです。ほぼすべてのスペースを共有することになるため、一緒にいて気づまりになってくるリスクは常に付きまといます。

お互いの時間は必要だけど、プライベートな時間も尊重したい、そんなカップルにとっては、1LDKでの同棲はデメリットの方が大きいといえるでしょう。

このコーナーでは、同棲をする場合に適正となる家賃相場の目安について、解説をしていきます。

同棲の場合は、家賃は1人分の手取り収入額ではなく、2人分の手取り収入額の合計で計算する必要があります。つまり、男女ともに手取りの収入が20万円と仮定した場合、収入額は40万円という形で家賃や物件を検討することになります。

手取り収入とは、給与全体の支給額(額面)から税金や健康保険などを差し引いた給与額を指します。つまり、実際に給料として口座に振り込まれる収入額のことです。

同棲時の家賃を考える際には、額面ではなく、実際に手元に入ってくる手取り収入の額で家賃を決定する必要があります。

カップル同棲の場合の家賃目安は「手取り収入の3割」程度が目安とされています。収入の合計が「40万」であった場合、家賃の目安は「12万円前後」ということになります。

3割より家賃の高い物件に住むことももちろん可能ですが、生活に何らかの影響が出てくる可能性も考慮する必要があるでしょう。

手取り収入と家賃の目安は、20万円から40万円まで以下の通りです。

20万円:6万円
25万円:7.5万円
30万円:9万円
35万円:10.5万円
40万円:12万円

手取り収入と家賃の目安は前述したように「3割」が1つの基準です。そのため、家賃を決める前にまずはカップルの手取り合計額を算出するところから始めると、物件選びが楽になります。

その他、同棲に際しては家賃以外の固定費にどの程度お金がかかるかも考慮しておく必要があります。

固定費を含めて計算をすることで、1カ月にかかる支出の全体像が掴めるようになります。より明確に支出の管理をするのであれば、固定費の算出も必須事項です。
 

家賃以外で固定費に分類されるのは、以下の項目です。

・水道光熱費
・インターネット通信費
・車のローン
・保険料
・奨学金

上記の他にも、月額のサービスやジム代なども固定費に含まれます。契約しているサービスなどについては、事前にカップルで話し合っておくことをおすすめします。

このコーナーでは、同棲カップルの家賃負担額の割合に焦点を当てて解説をしていきます。

家賃負担の割合はカップルによって様々ですが、一番の理想は「お互いに納得のいく」割合で家賃負担を分け合うことです。同棲生活をする以上、どちらかに不満が残る割合で家賃を払っていくのは関係性に悪影響を及ぼす可能性があります。

そのため、まずは話し合いの場を設けて、2人の理想的な家賃負担のポイントを見つけることが最優先です。

家賃負担の割合で一番代表的なのは「折半」です。折半であれば同額で家賃を負担し合うため、偏りがなく不満も生じづらいといえます。

ただし、カップルの手取り収入に大きな開きがある場合などは、どちらかの生活に支障が生じかねないため、折半の割合はあまり得策でないといえるでしょう。

カップルの収入額に開きがある場合は、収入の多い方が家賃を多く負担する割合も一つのパターンです。割合としてちょうどお互いに無理のない範囲に負担額が収めることで、トラブルに発展するリスクも軽減できるのが魅力といえます。

ただ、この形も多く支払う方に負担が傾きすぎると不満が生じかねないため、きちんと話し合いの場を設けて決めるのがおすすめです。

家賃、光熱費、水道代、その他固定費等、カップルそれぞれが負担する費用を分担するのも有効な割合パターンの1つです。同じ費用を二人で分け合うことがなくなるため、不満が生じづらくなる点が魅力です。

また、多く払っている方に少なく払っている方が食事代などを受け持つなど、生活の場面場面で費用の負担額を均等にしていくのも一つの手といえます。

前項までは費用の相場や家賃を始めとした費用の割合などについて説明してきました。このコーナーでは、同棲の方が全体的な費用負担額が軽くなる理由について、解説をしていきます。

東京都内で男女別々の部屋を借りる場合、1Rや1Kの物件を借りたとしても1部屋につき6万～8万円程度家賃がかかります。家賃を合計すると12万円以上はかかってしまう計算となり、同棲するよりもコストが嵩む場合が殆どです。

同棲であれば、1部屋で12万円以下の1DK、2DKの物件に出会える可能性もあるため、家賃にかかるコストを抑制することができます。

食費など、生活費にかかるコストも2人分かからずに済む場合が多く、単身よりもコストを削減できます。調理器具類やバス用品、トイレ用品なども共有できるため、2人別々に生活するより負担の割合は軽減されるでしょう。

また、水道光熱費などの固定費も1世帯分の料金で2人使えるため、生活費に関してもカップル同棲の方がお得になると言えます。

大半の世帯に欠かせないのはインターネットです。ショッピングや調べもの、仕事と何をするにしてもネットが必要になりますので、インターネット回線も同棲に不可欠な要素です。

個別の部屋で別々に回線を引かず、共用でネットに繋ぐのであれば1つ回線の回線で2人分通信できるようになるため、通信費の面でもカップル同棲の方がお得といえます。

ここからは、同棲の際に必要となる初期費用について、項目別に詳しく解説をしていきます。

同棲にかかる費用で代表的なのは、賃貸借契約を結ぶ際に必要となる諸費用です。項目が多岐に渡り、中には支払う金額が大きいものもあるため、支払額や負担の割合については、事前にカップルで話し合っておく必要があります。

敷金は賃貸契約の際に賃貸者と不動産会社に預けるお金のことを指します。敷金は家賃の1～2ヵ月分を支払うのが一般的とされており、同棲の初期費用の中でも最も金額の大きなものの1つです。

なお、契約終了後には一部返金の手続きがなされ、退去後に支払った敷金の一部が戻ってくる場合もあります。

礼金は敷金と並び、賃貸契約時の初期費用の代表格です。礼金は賃貸者に「お礼」として支払うお金のことを指します。一般的には家賃の0～2ヵ月分を礼金として支払う場合が殆どです。

また、敷金と並び、物件の中には「敷金礼金0」としているところも数多く存在します。

仲介手数料とは、借主と賃貸者を仲介した不動産会社に手数料として支払うお金のことです。敷金礼金と並び、殆どの場合に発生する初期費用といえます。

負担額としては家賃の1カ月分に消費税がプラスされるのが最も一般的です。

賃貸物件の中には、家賃・管理費の初月分を契約時に支払うことになる物件も存在します。月初の契約の場合は1ヵ月分の家賃を支払う必要がありますので、注意が必要になります。

また、月半ばでの契約となる場合、その月の残りの日数で日割りの家賃が発生しますので、その点についても把握しておくのがよいでしょう。

契約に際して家賃保証会社を利用する場合、家賃保証料も初期費用として発生します。必ず発生する初期費用ではないため、その点に留意しておきましょう。

また、支払う場合は一般的に、家賃の1ヶ月分程度が支払額の相場となります。

その他にも、初期費用として発生するものがあります。具体的には、駐車場代や駐輪場の費用、鍵交換費用、火災保険料などが挙げられるでしょう。ただし、これらの諸費用は世帯によって発生する場合としない場合で別れますので、一概に相場を算出することは難しいといえます。

賃貸借契約費用をできるだけ安く抑えるには、敷金礼金が安い、または敷金礼金0の物件や、入居後1～3ヵ月分の家賃を無料としているフリーレント物件と契約することが一番の方法です。

上記いずれかに該当する物件と契約できれば、初期費用を大幅に削減できる可能性があります。

家具家電も初期費用の中ではコストを抑えやすいものの1つです。カップルそれぞれで住んでいた家から家具家電を持ち寄って利用することにより、新たに物を購入する必要がなくなります。

家具家電の購入費用を安く抑えるのであれば、リサイクルショップなどを積極的に利用することも一つの手段です。中古品であっても状態の良い物、最新の物を安く手に入れられることもあるため、お互い気にならないのであれば中古品の購入で家具家電を揃えると安く済みます。

新居に持ち込む荷物の量を少なく、尚且つ運ぶ距離を短くすることができれば、引っ越し費用も比較的コストを抑えることが可能です。

また、安易に引っ越し業者を決めてしまうのではなく、比較サイトなどを参照しながら、費用が安く、サービスも充実している業者を選ぶことが重要です。

引っ越し費用をできるだけ安く抑えるコツは、引っ越しの時期や日にちを繁忙期や土日からずらして行うことです。繁忙期の2月～4月、そして土日は業者も忙しく、料金が割増しになっている場合があります。

そのため、出来るだけ上記の時期、日時からずらして引っ越しを行うことで、引っ越し費用を抑えることは可能です。

同棲にかかる費用として挙げられるのは、毎月の生活費です。このコーナーでは、同棲カップルが毎月の生活費にかけている金額の相場なども交えつつ、負担額の割合などについてもご紹介していきます。

総務省の調査によると、2人暮らし世帯の毎月の生活費平均は合計して「248,525円」という結果が出ています。一見するとかなり高額に映りますが、2人分を一まとめにしているため、1人あたりの支出額はその半分の12万円程度となります。

同棲カップルの理想の生活費割合は、折半が理想とされています。全体の割合としても完全折半としている場合が多く、両者に不満が残りづらい選択を取るカップルの多いことが窺えます。

ただし、月収額に著しい差が生じている場合などについては、負担額の割合を調整する必要があるでしょう。

総務省の調査によると、2人暮らし世帯の1人当たりの1ヶ月の生活費平均は「16.3万円」という結果が出ています。そのため、家賃の負担分を除いて15万円以上は毎月コストがかかることを理解しておく必要があります。

続いて、同棲カップルにおすすめの賃貸物件の間取りを、項目別でご紹介していきます。

1部屋をリビングに、1部屋を居室に使う1LDKは「時間を長く共にしたい」カップル向けの間取りです。共用スペースが多く、必然的に長い時間を共有するライフスタイルとなります。

もっと2人の関係性を深めていきたい、そんなカップルには、1LDKがおすすめの間取りです。

2Kは家賃を安く抑えたいカップルにおすすめの間取りです。2Kは比較的築年数の経過した物件が多いため、その他の間取りに比べると家賃が安く設定されている場合が多いです。リビングと居室の組み合わせに選択の余地があり、お互いのプライベートも守りやすいのが魅力です。

2DKは物件数が多いため、数ある選択肢の中から物件選びをしたいカップルにはおすすめの間取りです。DK2部屋を「リビング/個室」、「個室/個室」とするかも選ぶことができますので、入居後の選択肢を持ちたいカップルにも向いています。

2LDKは各々のスペースを確保しつつ、ゆったりと生活を送りたいカップルにおすすめの間取りです。共用のリビングの他、それぞれの個室を確保することもできます。2人の時間の他、プライベートも尊重し合えるのが魅力です。

ただし、間取りが広い分家賃は高めです。そのため、ある程度収入に余裕のあるカップルは、2LDKでの同棲を考えてみても良いかもしれません。

いかがだったでしょうか。今回は、同棲カップルの家賃相場目安や費用の平均、おすすめの間取りなどについて解説をしていきました。同棲生活を楽しく、実りあるものにするためには、事前の準備が非常に重要です。

同棲をお考えの際には是非、本記事の内容を参考にしてみてください。

 
購入後、住宅ローンはあなたのパートナーになります。

審査に通過するのはもちろんですが、自分にとって最適な金融機関でないと意味がありません。
ieyasuでは、30～50の金融機関にヒアリングをしてあなたにとってベストな金融機関を探します。

一般的には提携銀行1社のみの紹介、かつ利用条件が厳しい中、ieyasuでは、
「頭金を入れることができない」「低金利で組みたい」などお客様のご要望に添える金融機関をご提案します。

 
ieyasuでは資産価値としても高い東京都を中心に、お客様にピッタリの住まいをご提案させていただきます。

基礎的な質問から具体的なプランまで、あなたの住まい探しのお手伝いをさせていただきます！

【無料お役立ち資料プレゼント中】