【必見】マンション購入予算を年収からシミュレーション！具体例を参考に解説！

「マンション購入の予算の目安はどうやって決めるの？」

「マンションを買うとき、どんなお金がかかるの？」

自分の年収でいくら借りられて、どんな価格のマンションが買えるか木になっている方も多いと思います。

この記事では、マンションの購入予算のシミュレーションや年収を考慮した価格の目安を徹底解説します。
さらに、年収別により詳しいマンション購入可能額をご紹介しています。

購入できるマンションの金額の目安を知るために、本記事も参考にしながら年収を元にして考えてみましょう。

マンション購入は、何千万単位で出費が必要になる大きな買い物。

そのため、マンションの購入にあたり予算をシミュレーションしておくことが最も重要です。
予算オーバーしてしまうと、今後の生活が苦しくなることもあるでしょう。

購入するマンションの金額の目安を知るためには、年収を元にして考えると分かりやすいです。

ファイナンシャルプランナー（FP）に、マンション購入に関して相談するのも1つの手。

FPとは、お金に関する悩みをサポートし、一緒に解決策を考えてくれる方のことで、もちろんマンション購入の相談も可能です。

マンション購入を検討するにあたり、住宅ローンはどこで契約すべきか、無理なく返済するにはいくらくらいのローンを契約すべきかなど、1人では解決できない悩み事が多く出てくるはず。

FPに相談するとマンション購入にかかる費用のシミュレーションも一緒にしてくれるため、1度相談してみるのもいいでしょう。

マンション購入の際には、節税対策も調べておくことが大切です。

例えば、住宅ローンを借り入れている場合、住宅ローン控除を利用して所得税額を抑えられます。

住宅ローン控除を受けるためには確定申告が必要となるため、住宅ローンを契約していれば自動的に受けられる控除ではありません。

このように、知っていれば節税になるものも多くあるので、マンション購入を機に税金の勉強をするのもおすすめです。

マンション購入をする際には、購入予算をオーバーすることは必ず避けなくてはいけません。

購入予算がオーバーしてしまうと、予算に合わないマンションを購入したせいで生活が苦しくなったり、子どもの教育費が足りなくなったりしてしまいます。

とはいえ、マンション購入には多額な予算が必要になるため、「どれくらいの価格のマンションなら、無理なく購入できるのだろう？」と悩むはず。

そこで、マンション購入の予算を知るときに目安になるのが年収倍率です。

年収倍率とは、年収に対して何倍程度のマンションなら購入できるかを示したもの。

エリアによって年収倍率は異なるものの、1つの目安として考え購入予算のシミュレーションをしてみるといいでしょう。

新築マンションの場合、年収の約7倍のマンションを購入するといいでしょう。

これまでは年収の5倍以内のマンション購入が一般的ではあったものの、近年マンションの価格が上昇している背景もあり、年収倍率も上がっている傾向です。

中古マンションの場合、年収の約6倍のマンションを購入するといいです。
 

住宅金融支援機構「2022年度フラット35利用者調査」によると、マンションを購入した方の年収倍率が全国平均で7.2倍（2019年は、5.7倍）、首都圏で7.8倍（同、6.2倍）、近畿圏で7.3倍（同、5.4倍）、東海圏で6.4倍（同、4.6倍）という結果が出ています。
参照：2022 年度 フラット３５利用者調査結果 

中古マンションといっても、どのエリアのマンションを購入するかによって年収倍率は変わるのです。

年収の5倍から7倍程度のマンション購入が一般的だと頭に入れておきましょう。

これからマイホームの購入を検討されている方は、間取りの自由度や利便性が高く売却時の資産価値としても期待できる、中古マンションの購入を検討してみてはいかがでしょうか。

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返済負担率とは、住宅ローンなどの返済が年収の何％を占めているかの割合のことです。

個人的に住宅ローンの借り入れ額を計算する目安として利用するだけでなく、住宅ローンの借り入れ先である金融機関も、返済負担率を元にして審査をします。

返済負担率の考え方は、住宅ローンだけでなく、教育ローンや自動車ローンなどさまざまな種類のローンにおいて大切な考え方なのです。

固定金利は、返済を終えるまで金利の変わらないことが魅力であり、最終的にいくら返済するのかも契約時点で計算可能です。

固定金利の場合は、返済負担率20％から25％を目安としてローンを契約することがおすすめ。
後に述べる変動金利より、返済負担率が多くても借り入れできます。

金融機関によっては、返済負担率が30％から35％になっても審査が通ることもあるほどです。
いくら金利が固定されているとはいえ、思いがけず収入が減ったり、生活費が高くなったりすることもあるでしょう。

そのため、返済負担率が35％で借り入れできる金融機関があったとしても、返済負担率は低めに設定しておくべきです。
将来の不測の事態に備えて、返済負担率は20％から25％にしておくと安心できます。

変動金利は固定金利よりも金利が低いものの、返済期間中に金利の変動があります。

つまり、金利が上昇すれば、最終的に返済する額も増えるのです。そのため、変動金利の返済負担率は15％から20％を目安にしておくと安心でしょう。

変動金利の場合は、金利が上昇しても返済できる能力があるかどうかの審査もされます。

そのため、金融機関は借り入れ時の金利ではなく、上乗せした金利を用いて審査するのです。
固定金利に比べると、借り入れできる額が少ないと考えておいてください。

年収400万円から600万円の範囲で、マンション購入可能額をシミュレーションします。なお、頭金は300万円で、35年ローンの設定です。頭金は住宅ローン借り入れ額に含まない金額のことで、貯金などから支払います。

年収400万円の手取りは、約320万円です。この金額を元に、年収400万円の場合はいくらのマンションが購入できるのかシミュレーションしてみましょう。

年収400万円で手取り320万の場合、返済負担率が15％になる金額は
320(万円)×0.15(％)＝48(万円)

35年ローンでマンションを購入するため、
48(万円)×35(年)=1680(万円)

頭金を300万円用意できるので、
300(万円)＋1680(万円)=1980(万円)

年収400万円で返済負担率15％の場合、およそ1,980万円のマンションを購入できます。

年収400万円で手取り320万の場合、返済負担率が20％になる金額は
320(万円)×0.2(％)＝64(万円)

35年ローンでマンションを購入するため、
64(万円)×35(年)=2240(万円)

頭金を300万円用意できるので、
300(万円)＋2240(万円)=2540(万円)

年収400万円で返済負担率20％の場合、およそ2,540万円のマンションを購入できます。

年収400万円で手取り320万の場合、返済負担率が25％になる金額は
320(万円)×0.25(％)＝80(万円)

35年ローンでマンションを購入するため、
80(万円)×35(年)=2800(万円)

頭金を300万円用意できるので、
300(万円)＋2800(万円)=3100(万円)

年収400万円で返済負担率25％の場合、およそ3,100万円のマンションを購入できます。

年収400万円で手取り320万の場合、返済負担率が35％になる金額は
320(万円)×0.35(％)＝112(万円)

35年ローンでマンションを購入するため、
112(万円)×35(年)=3920(万円)

頭金を300万円用意できるので、
300(万円)＋3920(万円)=4220(万円)

年収400万円で返済負担率35％の場合、およそ4,220万円のマンションを購入できます。

年収500万円の場合、手取りは約400万円です。仮に手取り400万円とした場合のマンション購入可能額をシミュレーションをしてみましょう。

年収500万円で手取り400万の場合、返済負担率が15％になる金額は
400(万円)×0.15(％)＝60(万円)

35年ローンでマンションを購入するため、
60(万円)×35(年)=2100(万円)

頭金を300万円用意できるので、
300(万円)＋2100(万円)=2400(万円)

年収500万円で返済負担率15％の場合、およそ2,400万円のマンションを購入できます。

年収500万円で手取り400万の場合、返済負担率が20％になる金額は
400(万円)×0.2(％)＝80(万円)

35年ローンでマンションを購入するため、
80(万円)×35(年)=2800(万円)

頭金を300万円用意できるので、
300(万円)＋2800(万円)=3100(万円)

年収500万円で返済負担率20％の場合、およそ3,100万円のマンションを購入できます。

年収500万円で手取り400万の場合、返済負担率が25％になる金額は
400(万円)×0.25(％)＝100(万円)

35年ローンでマンションを購入するため、
100(万円)×35(年)=3500(万円)

頭金を300万円用意できるので、
300(万円)＋3500(万円)=3800(万円)

年収500万円で返済負担率25％の場合、およそ3,800万円のマンションを購入できます。

年収500万円で手取り400万の場合、返済負担率が35％になる金額は
400(万円)×0.35(％)＝140(万円)

35年ローンでマンションを購入するため、
140(万円)×35(年)=4900(万円)

頭金を300万円用意できるので、
300(万円)＋4900(万円)=5200(万円)

年収500万円で返済負担率35％の場合、およそ5,200万円のマンションを購入できます。

年収600万円の場合、手取り額はおよそ470万円と言われています。ここでは、手取りを470万円と仮定して、マンション購入可能額をシミュレーションしてみましょう。

年収600万円で手取り470万の場合、返済負担率が15％になる金額は
470(万円)×0.15(％)＝70(万円)

35年ローンでマンションを購入するため、
70(万円)×35(年)=2450(万円)

頭金を300万円用意できるので、
300(万円)＋2450(万円)=2750(万円)

年収600万円で返済負担率15％の場合、およそ2,750万円のマンションを購入できます。

年収600万円で手取り470万の場合、返済負担率が20％になる金額は
470(万円)×0.2(％)＝94(万円)

35年ローンでマンションを購入するため、
94(万円)×35(年)=3290(万円)

頭金を300万円用意できるので、
300(万円)＋3290(万円)=3590(万円)

年収600万円で返済負担率20％の場合、およそ3,590万円のマンションを購入できます。
 

年収600万円で手取り470万の場合、返済負担率が25％になる金額は
470(万円)×0.25(％)＝117(万円)

35年ローンでマンションを購入するため、
117(万円)×35(年)=4095(万円)

頭金を300万円用意できるので、
300(万円)＋4095(万円)=4395(万円)

年収600万円で返済負担率25％の場合、およそ4,395万円のマンションを購入できます。
 

年収600万円で手取り470万の場合、返済負担率が35％になる金額は
470(万円)×0.35(％)＝164(万円)

35年ローンでマンションを購入するため、
164(万円)×35(年)=5740(万円)

頭金を300万円用意できるので、
300(万円)＋5740(万円)=6040(万円)

年収600万円で返済負担率35％の場合、およそ6,040万円のマンションを購入できます。
 

これからマイホームの購入を検討されている方は、間取りの自由度や利便性が高く売却時の資産価値としても期待できる、中古マンションの購入を検討してみてはいかがでしょうか。

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マンション購入の際には、マンション自体の支払いだけでなく、マンション購入時や住宅ローン契約時、そしてマンションに入居した後もさまざまな諸費用がかかります。

そのため、マンション自体の価格だけをみて予算を決めるのではなく、マンション購入全体ではどんな費用が必要なのかを調べた上で予算をシミュレーションすることが大切です。

マンション自体の支払いの他に、マンション購入時の手続きに伴った諸費用、住宅ローン契約時の諸費用、そしてマンション入居後に定期的に支払う諸費用がかかります。

そのため、マンション購入の予算を決めるときには、これらの諸費用も合わせてシミュレーションすると予算オーバーを防げます。

諸費用はローンが利用できないため、シミュレーションをして事前に準備しておく必要があることも覚えておきましょう。

マンション購入時には、以下4つの諸費用がかかります。
 

住宅ローンを契約する場合には、以下4つの諸費用がかかります。
 

マンション購入時や住宅ローン契約時だけでなく、マンション入居後も定期的に諸費用を支払う必要があります。マンションによって支払う項目は異なりますが、一般的には以下の5つが該当するでしょう。

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本記事では、マンションの購入予算のシミュレーションや年収を考慮した価格の目安を徹底解説してきました。

マンション購入では多額の出費が必要なので、正確にシミュレーションすることが大切です。不安な方は1度FPに相談しに行き、シミュレーションしてもらうことで安心できるでしょう。

現在の年収と照らし合わせて、無理のない返済額のマンションを購入するようにしてください。

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