【年収別】マンション購入費用をシミュレーション！住宅ローン借入額の目安は？

マンション購入時に誰もが悩むのが「予算」についてです。

「今の年収でいくらのマンションが購入できるのか」「自分にとって無理のないローン返済額はいくらなのか」購入後長期にわたって返済を行う住宅ローンは、無理のない返済計画を考えることが重要です。

そこで本記事では年収別の目安となるマンション購入価格をご案内します。さらに具体的な借入金額や支払いのシミュレーション結果を詳しく解説します。

年収別の返済額や借入金額のシミュレーションもぜひ参考にしてみて下さい。

マンション購入前に多くの方が考えるのは、「自分の年収でどのくらいの金額のマンションが購入できるのか」でしょう。

結論から言うと、マンション購入価格の目安は年収の7～10倍程です。

住宅ローンは長期に渡って返済するため、無理のない返済計画を考えることが大切です。
最初に資金計画をしっかり立てると、予算に合ったマンションを選びやすくなります。

本記事で詳しく説明していく年収別のマンション購入価格の目安は下記のようになっています。

この他にも具体的な借入期間や金利等の条件を付けた場合のシミュレーションも記載しているのでぜひ参考にして下さい。

マンション購入時の予算設定は、「年収倍率」を参考にすると分かりやすいでしょう。
年収倍率とは、購入する物件が年収に対して何倍となるかを示す数字です。

年収倍率の全国平均は5～7倍程度が目安ですが、地域によって数値は変わります。
特に首都圏での年収倍率の平均は10倍程度と数値が高い傾向です。
購入する地域によっては7～10倍程を目安に考えると良いでしょう。

住宅金融支援機構が発表している「2021年度フラット35利用者調査」によると、新築マンション購入者の年収倍率は7.2倍です。
7倍は全国平均の数値ですので、首都圏など都市部ではもう少し数値が高くなります。
目安としては、7～10倍程で考えると良いでしょう

同じく「2021年度フラット35利用調査」を見ると、前年度と横ばいで中古マンション購入者の年収倍率は5.8倍です。
目安としては5～7倍程で考えると良いでしょう。

返済負担率の目安は25％以内が適正といわれています。

返済負担率が高くなるにつれて、家計の負担が重くなり将来的に返済が厳しくなる可能性があります。

マンション購入時に住宅ローンを利用する場合は、無理のない返済計画を立てるために、返済負担率も参考にしましょう。

返済負担率とは、年収に対する年間のローン返済額の割合のことです。
返済負担率は25％を超えないようにすると、無理のない返済計画を立てられます。

ただし、返済負担率は年収だけでなく将来の家庭環境も見据えて考慮しましょう。
割合が高くなるほど、手取り収入に対する負担額が大きくなります。

将来、子供の学費が払えなくなる・貯金が全く出来ないなどのトラブルが起きない無理のない範囲で考えることがポイントです。

また、返済負担率があまりにも高いと、住宅ローン審査にも不利となる場合もあります。
返済負担率は他のローンも含めて計算しますので、すでに他に借り入れがある場合は、そちらのローンを完済するなど対応が必要です。

住宅ローンには固定金利と変動金利の2種類あります。

返済負担率は住宅ローン審査でも確認される項目です。
返済負担率が高いとローン審査に通りにくい可能性もありますので、よく確認しておきましょう。

固定金利の場合、返済負担率は20～25％が目安です。

固定金利は、ローン契約時の金利が完済まで変わりません。
市場の金利が変動しても金利は変わらず返済額が一定なので資金計画がしやすいメリットがあります。

返済負担率は、住宅ローン審査時にも確認されるポイントです。

全期間固定金利のフラット35の場合、以下の返済負担率をもとに審査を行っています。

変動金利の返済負担率は、15～20％が目安です。

変動金利は、半年ごとに金利の見直しが行われ市場金利の変動に合わせて返済額が増減します。
変動金利は固定金利より金利が低く低金利が継続している昨今、7割弱の方が選択している金利タイプです。

2024年現在、変動金利は超低金利と言われていますが、将来金利が上がる可能性もあるため注意が必要です。
金利が上がった場合に返済がきちんと出来るのか、金融機関の審査時にもチェックされます。

返済負担率は固定金利より低めに考えると、金利が上昇した場合にも対応できるでしょう。

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マンション購入時の予算を立てる上で、年収倍率や返済負担率が重要であると分かりました。

具体的に購入金額や返済額の目安が分かると、さらにマンション購入時のイメージがしやすいですよね。

下記の表は年収別にマンション購入額と月々のローン返済額をまとめたものになります。
ぜひ参考にしてください。

年収400万円でマンションを購入する場合の購入可能額をシミュレーションします。
購入可能額の計算条件は以下の通りです。

年収倍率5～7倍で計算した、マンション購入可能額です。

返済負担率を20～25％とした場合の、毎月の住宅ローン返済額です。

同じ条件で、年収500万円のマンション購入可能額と毎月の返済額をシミュレーションしました。

年収500万円のマンション購入可能額です。

年収500万円での、返済負担率から計算した月々の住宅ローン返済額です。

年収600万円の場合をまとめると下記のようになります。

年収600万円のマンション購入可能額は以下です。

毎月の住宅ローン返済額を見てみましょう。

最後に年収700万円のシミュレーション結果を見てみましょう。

年収700万円のマンション購入可能額です。

年収700万円での住宅ローン返済額です。

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マンション購入価格を年収別でシミュレーションしています。
返済負担率によってマンション購入価格がどのくらい変わるか、比較してみましょう。
今回は以下の条件で計算しています。

マンションを購入するには、様々な費用が必要です。

マンション購入時にかかる初期費用や、固定資産税などの税金、購入後はマンション管理費や修繕積立金も発生します。

節約ポイントを事前に知っておくと安心です。
費用を抑えるポイントなどをまとめています。

マンション購入時の初期費用では、主に以下の費用がかかります。

初期費用の目安は、新築マンションは3～5％、中古マンションでは物件価格の5～8％程です。

初期費用を抑えるにはいくつか方法があります。

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不動産会社に物件価格の値下げ交渉ができないかどうか確認してみましょう。
交渉の末、値下げに応じてくれるとその分、費用が節約できます。

不動産登記を司法書士へ依頼せず自身でおこなえば登記費用を抑えることが可能です。
不動産登記は、司法書士に依頼する方が多いですが依頼した場合約10万円の費用が必要になるのが一般的。

一方、自分で不動産登記をおこなえば登録するための費用のみ負担となります。

不動産登記は法務局に何度か出向く必要があることや、必要書類が多いので時間と手間がかかる点を考慮して自身でおこなうか検討しましょう。

地震保険料・火災保険料は補償内容が手厚くなるほど保険料も高くなります。
マンション購入時は、保険内容を細かく確認する時間がなく、提案された保険内容で契約してしまうケースが多いです。

しかし、契約内容を細かく確認すると不必要な補償が付いている場合もあるのでしっかりと確認するようにしましょう。

不必要な補償をカットするだけで保険料を安く抑えることが可能です。

マンション購入時の初期費用は現金での支払いがほとんどです。
初期費用を少しでも抑えたい場合、諸費用ローンを利用する方法もあります。

ただし、諸費用ローンは金利が上乗せされる場合が多いため、トータルの支払い金額は高くなるので購入前によく検討することが大切です。

マンション購入時に頭金を多く準備できると、金利も少なく済むため住宅ローンの総返済額が安くなります。

ただし、貯金を全て頭金に回すと急な出費に対応できなくなるので、将来の資産計画をしっかりと考慮した上で頭金の金額は決めましょう。

また、低金利の住宅ローンを利用することで、借入額に対する金利も少なく済みます。
金融機関によって金利は様々ですので、マンション購入前に複数の金融機関を比較しましょう。
その他には、繰り上げ返済も上手く活用できると総返済額を抑えることが出来ます。

物件価格を抑える方法として、中古マンションを検討してみるのも良いでしょう。
例えば、新築マンションだと予算オーバーするエリアでも、中古マンションであれば手の届く価格の物件が見つかることもあるでしょう。

最近では中古マンションを購入して、自分好みの間取りや設備にリフォームするケースも多くリフォーム済みの中古マンションも増えていますので、新築同様にキレイな内装や設備の物件を購入することも出来ます。

勤務先によっては、住宅支援制度のある会社もあります。
通常より低金利で住宅ローンが利用できるなどのメリットがあるため、勤務先で住宅支援制度を設けている場合は積極的に利用しましょう。

また、親や祖父母から資金援助を受ける方法もあります。
一定の要件に該当する場合、贈与税が非課税となる制度もありますので援助を受けられそうであれば、検討してみると良いでしょう。

マンションの購入前に、毎月の住宅ローン返済額をシミュレーションしていくらになるのか確認しておきましょう。
マンションは、住宅ローン以外に管理費や修繕積立金も必要ですので、併せて毎月どのくらいの金額になるか確認することが大切です。

また、本記事のシミュレーションのように金利や借入期間、返済負担率などで毎月の返済額は大きく変わります。また、現在の収入を考えたマンション購入可能額の上限なども分かります。

そのため、マンション購入する前には必ずシミュレーションを行い具体的な金額を算出しておきましょう。

人生においてとても大きな買い物なので、購入後の生活にも大きな影響を与えます。適切な資金計画を立てて余裕のある暮らしを実現しましょう。

本記事では、本記事では年収別の目安となるマンション購入価格をご案内します。さらに具体的な借入金額や支払いのシミュレーション結果を詳しく解説をご紹介しました。

マンション購入時には初期費用、購入後はマンション管理費や修繕積立金も必要です。

管理費なども含めて毎月の支払いに無理がないか、購入前に資金計画をきちんと立てることで購入後の暮らしも安心したものとなります。

金融機関のサイトにあるシミュレーションツールも活用しながら、具体的な返済金額をシミュレーションすることが大切です。

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