買ってはいけないマンションとは？見分け方のポイントや階数ごとの特徴を伝授！

「買ってはいけないマンションの特徴は？」「買わない方がいいいマンションのメーカーはどこ？」

マンションを購入するにあたって、こうした疑問をお持ちの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
購入してから後悔しないためにも、買ってはいけないマンションの見分け方を知っておくことはとても大切です。

買ってはいけないマンションの特徴など、詳しく見てみましょう。

買ってはいけないマンションの特徴を大きく分けると以下の3つになります。

マンションの購入は、一生に一度の大きな買い物という人は少なくありません。新築や中古のマンションを購入するときに、後悔する物件を選びたくない、失敗したくないと誰もが思うでしょう。

購入を検討すると、間取りや階数、設備や周辺環境など気になることが多く、何を優先すれば良いのかわからなくなることもあるでしょう。間取りや階数ばかりを気にするのではなく、買ってはいけないマンションの特徴や見分け方がわかれば、失敗を避けられる可能性が高まります。

「買ってはいけないマンション3社」という検索キーワードを見て記事を見ていただいている方もいらっしゃると思います。

結論から申しますと、買ってはいけないマンション3社（仲介業者）は存在しません。

なぜ存在しないキーワードが上位表示されているかというと、買ってはいけないマンションの特徴を調べる方が非常に多い中で、「買ってはいけないマンションの特徴」＋「買ってはいけない仲介業者」のキーワードが混ざり存在しないキーワードが独り歩きしてしまったためといわれています。

ただし、投資系不動産会社のマンションを居住用として購入することはあまりおすすめできません。なぜ購入すべきではないのかについては、後ほど詳しくご説明いたします。

この記事では、買ってはいけないマンションについて、ただ特徴をご紹介するだけでなく、買ってはいけない理由やポイントなど詳しく解説します。

マンションの購入では、どのエリアの物件にするのかを決めなければなりません。エリアごとに資産インフレ率や災害リスクが異なるため、マンションを買ってはいけないエリア、というものが存在します。

マンションを買ってはいけないエリアについて、なぜ買ってはいけないのか、理由や見分け方について解説していきましょう。

マンションはエリアごとに資産インフレ率が異なるため、資産インフレ率が低いエリアでのマンションはおすすめできません。マンションと資産インフレ率との関係を、わかりやすく解説します。

資産インフレ率とは、マンションの価格が新築のときと比べて、どれぐらい値上がりしたのかを表す割合のことをいいます。資産インフレ率が低いマンションは、買ってはいけないマンションと考えられます。

投資用マンションではなく売却する予定もない場合には、資産インフレ率など関係ないのではないかと思われるかもしれません。しかし、資産インフレ率が高いエリアは街の開発が進むなど、今後の利便性を期待できるエリアの見分け方のひとつです。

資産インフレ率が低いエリアは、マンションの価値が下がるだけでなく、周辺の環境や利便性も悪くなる可能性があります。

売却の予定がない場合でも、将来的に状況が変わるかもしれません。リスクは低い方が安心なので、資産インフレ率の低いエリアでマンションを買うことは避けたほうがよいでしょう。

また、タワーマンションなど高層階の物件は、同じエリアの同じ建物であっても、階数によっても価値に大きな違いが生じます。階数が上であるほうが資産価値が高いと考えられます。

マンションを買ってはいけないエリアは、災害リスクが高いといわれています。災害リスクとは、地震や台風などの自然災害によって、大きな被害が起こる可能性が高いことを示しています。

また、災害に備えた予防対策や、実際に起こったときの緊急措置をおこなう体制が不十分である場合にも、災害リスクが高いといえるでしょう。

災害リスクが高いエリアの見分け方は、ハザードマップを利用することで自分で確認できます。マンションを購入する際のポイントはリスクが高いエリアの見分け方を知っておくことです。ハザードマップで災害リスクをチェックしてください。

これからマンション購入を検討されている方は、資産価値が高く売却しやすい中古マンションを選択肢に加えてみてはいかがでしょうか。

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買ってはいけないマンションは、エリアだけでなく物件そのものに問題を抱えているケースもあります。購入後に後悔しないよう、問題のあるマンションの特徴や見分け方を知っておいてください。

リスクが大きく、購入しないほうがよいマンションの特徴を解説します。物件の見学をする際にはしっかりとチェックして、マンション購入を失敗しないようにしましょう。

マンションで起こるトラブルにはさまざまな原因がありますが、住人のマナーの悪さなど行動によって起こるものが多いです。せっかくマンションを購入しても、トラブルメーカーが多く住むマンションでは後悔することになるでしょう。

マンショントラブルは、建物に原因があるものや、人が原因となっているものなどさまざまです。実際にどのようなトラブルが起きているのか、ランキング形式でご紹介します。

マンションでは管理費や修繕積立金など、住人が毎月負担しなければならない費用があります。支払った範囲内で足りるなら問題はないのですが、修繕費が足りない場合にトラブルが起こりやすいのです。

費用が足りない場合には、毎月支払う金額が大幅にアップすることもあれば、高額な一時金を求められるケースもあります。また、トラブルになりうまく徴収できないと、修繕ができなくてマンションの資産価値が下がることも考えられます。

特に中古マンションの場合には、雨漏りや水漏れなどの建物に不具合が見つかることがあり、注意が必要です。中古だから仕方ないと諦めるのではなく、生活に支障がでるような不具合があるマンションを買ってはいけないです。

もっとも多いマンショントラブルは、住人のマナーや行動によって起きています。また、一度トラブルが起きてしまうと簡単に解決できないことが多く、住人トラブルは厄介です。

お金を払えば解決できるようなものではなく、人の行動やマナーの悪さは簡単には解決できません。住人のマナーが悪いマンションは、買ってはいけない物件です。

住人のマナーの悪さは、入居してから気づくことが多いでしょう。マナーの悪い住人が多いマンションかどうかを、購入前に見分ける方法があります。まだ生活が始まっていない新築物件だと見極めることが難しいですが、中古マンションを購入する場合にはチェックポイントを確認してください。

タワーマンションなど階数の多い物件は、階数によってマナーの良し悪しが異なることも多いので、可能であれば他の階数の様子もチェックすることがおすすめです。

当然マンション購入での失敗は避けたいですよね。こちらの記事では実際にマンションを購入して失敗したと感じた理由について、詳しくまとめています。リアルな失敗例から学べることもありますので、ぜひ参考にしてみてください。

マナーの悪い住人が多いマンションの特徴としては、掲示板などにマナーなど注意を呼び掛ける張り紙があります。エントランスや郵便受け、エレベーターや駐輪場などにゴミが落ちているマンションも要注意です。部屋の内覧をする際には、両隣や上下の部屋からの騒音もチェックしましょう。

また、住人とすれ違った際にあいさつがあるマンションは、マナーが良いといえます。内覧の際は建物だけでなく、住人にも注目することが大切なポイントです。

建物自体に欠陥があるマンションも、買ってはいけないです。中古物件だと、妥協しなければいけない部分があることも事実ですが、日常生活に支障が出るような欠陥を妥協してはいけません。

マンションの欠陥には、どのような状態があるのかご紹介していきましょう。

中古物件に多いトラブルといえば、水漏れや雨漏りです。見分け方のポイントは、内覧の際に壁や天井にシミができていないかをチェックしてください。

水漏れや雨漏りは中古戸建てをイメージする人が多いかもしれませんが、マンションにも多いので注意が必要です。また、新築だから大丈夫というわけではなく、新築でも起こり得るトラブルです。

中古マンションは経年劣化しているもので、多少のトラブルは仕方ないと思いがちです。確かに妥協しなければならない劣化はありますが、毎日の生活に支障をきたすような欠陥があれば買ってはいけないでしょう。

また、購入時に知らされていて納得の上で購入した場合には、住んでみると思いのほか大変な状況だったとしても補償はありません。購入前に知らされた欠陥状態は、軽く聞き流さないでしっかりと状況を確認することがポイントです。

瑕疵担保責任は、2020年の民法改正によって「契約不適合責任」に変わっています。

売却する物件に何らかの欠陥がある場合、買い主に告知しなければなりません。引き渡し後に欠陥が見つかった場合には、売り主がその欠陥を知っていても知らなかったとしても、責任を負わなければなりません。これが契約不適合責任です。

中古マンションを購入して、告知されていない欠陥が見つかったら、損害賠償請求や契約の解除ができる場合があります。そこまで大ごとにしたくない場合は、修繕費を負担してもらうこともできるので、購入した不動産会社に相談してみてください。

1981年5月以前に建築されたマンションは、旧耐震基準が適用されています。現在の耐震基準を満たしていないので、耐震性が低い可能性が高いです。

旧耐震基準の物件は、住宅ローンの審査で不利になるだけでなく、税金の優遇なども対象外となるケースがあります。また、売却するときには大幅な値下がりや、買い手がみつからないというリスクがあるので、買ってはいけないマンションといえるでしょう。

1981年6月から施行された新耐震基準では、震度5強程度の中規模地震では軽い損傷で済み、震度6強から震度7程度の大規模地震であっても倒壊は免れる強度が必要です。

マンションは新築はもちろんですが、中古で購入しても管理費や修繕積立金など費用の負担があります。支払った金額内で管理や修繕ができれば問題ないのですが、不十分な場合はトラブルに発展する可能性が高いでしょう。

マンションではローンの返済とは別に、新築でも中古でも管理費と修繕積立金が必要です。物件により金額が違いますが、一般的な物件であれば月々3万円程度と考えられます。

修繕積立金は不具合が見つかったときに、改修工事に使うための費用です。修繕積立金が不足している場合には、急に修繕積立金の金額が大幅に上げられたり、高額な一時金の支払いを求められたり、トラブルの原因となる可能性があります。

管理費や修繕積立金に関することは「重要事項に関わる調査報告書」で確認することが、トラブルを避けるポイントです。重要事項に関わる調査報告書を見れば、管理費などの滞納状況や管理組合の会計、大規模修繕工事の予定などがわかります。

中古マンションを購入する場合は購入前にチェックして、トラブルに巻き込まれないようにしましょう。

交通のアクセスや周辺環境が悪いマンションは、毎日の生活に不便を感じるでしょう。資産価値も下がりやすいので、買ってはいけないマンションといえます。

自然が多くてもスーパーや学校、病院などが近くになければ、生活しやすい環境とはいえません。駅まで徒歩で30分ほどかかる場所も、毎日の生活は大変です。

自然が多い環境で子どもを育てたい、老後は自然の豊かな場所でのんびりと過ごしたい、と考えても、実際に住んでみると不便なことが多すぎて、また引っ越し先を探すというケースは珍しくありません。交通の利便性や周辺環境は、生活のしやすさを左右する重要なポイントといえます。

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長期的に住むことが難しいのが、定期借地権付きマンションの特徴です。資産価値が低くなりやすく、住宅ローンが組みにくいことも多いでしょう。

相場よりも価格が安いというメリットがありますが、解体費用準備金が必要なケースもあり注意が必要です。短期間しか住まない場合は売却が難しく、長期間にわたって安心して住み続けたいのであれば、買ってはいけないマンションといえます。

定期借地権とは、あらかじめ定められた期間に限り、地主から土地を借りて建物を建てられる権利のことをいいます。借地権の契約が満了すれば土地を地主に返さなければならないので、定期借地権に建てられたマンションは解体されることになるでしょう。

メゾネットタイプのマンションは開放感があり採光も優れていて、マンションと一戸建てのよさを兼ね備えたような特徴があります。しかし、室内に階段があることでバリアフリー性が確保できないというデメリットもあります。  

メゾネットタイプのマンションはおしゃれな物件を探す人には人気ですが、家事動線やバリアフリー性を重視したい人からは避けられることが多いです。そのため、どうしても一般的なマンションと比べると資産価値が下がってしまう傾向にあります。

高齢になっても住める物件を探す場合や、将来的には売却したいと考えるなら、買ってはいけないマンションといえるでしょう。

メゾネットタイプとは、2階以上のフロアがある居住空間に内階段がある物件のことをいいます。マンションの最上階や1階部分をメゾネットタイプにする物件もあり、デザイナーズマンションや高級物件に見られますが、物件数はそれほど多くはありません。  

メゾネットタイプは開放的であることが特徴的で、最大のメリットといえます。採光にも優れ、明るい空間が魅力です。小さな子どもがいる家庭では、マンションの階下に気を遣わなくて良いように1階を選ぶ人もいます。メゾネットならどの階数でも、足音など階下への騒音を気にしなくて済みます。

デメリットは、マンションならではのバリアフリー構造にならないので、資産価値が下がりやすいことです。そのほかにも、階段があることで専有面積が小さく、家事導線が良くないことも資産価値に影響するデメリットといえるでしょう。

戸数の少ないマンションの定義については、明確に決まっているわけではありませんが、20戸以下を一つの基準にしてもいいでしょう。

その理由は、マンションを保有すると必ず発生する管理費や修繕積立金は、個数が少ないほど1戸あたりの負担が重くなるためです。もちろん、総戸数が少ない物件全てが負担が重いわけではありません。

管理組合の運営にとっても変わってきますが、一般的に戸数が少ないと負担が重くなることは理解しておきましょう。

専有面積が40㎡以下の部屋も注意が必要です。

一般的に、専有面積が40㎡を下回ると、住宅ローンの審査が厳しくなります。その理由は、狭小住宅は投資用の部屋である可能性が高まることなどから、金融機関によっては40㎡以下は融資しないところもあります。

また住宅ローン減税についても、専有面積が40㎡以下の場合、新築であれば利用できますが、中古マンションは利用できないことにも注意が必要です。

投資系不動産会社のマンションも、買ってはいけないマンションといえます。利回りを重視している物件なので、投資用としてではなく居住用として購入することはおすすめできません。

なぜ投資系不動産会社のマンションを買ってはいけないのか、特徴や見分け方をくわしく解説します。

投資系不動産会社のマンションは、住み心地が重視されていないという特徴があります。投資家自身が住むわけではないので、住み心地には興味が無いために利回り重視の物件になりがちです。

見た目は豪華であることも多く、特に新築だと興味を持つかもしれません。見分け方は、モダンなモデルルームなどのおしゃれさだけでなく、家事導線や収納など実際に住んだときの生活を具体的に考えてみるとよいでしょう。

投資系不動産会社のマンションは、少しでも高く売却できることをメインに考えられています。そのためには、管理が手薄になっていることが多いです。

見分け方は簡単で、管理費や修繕積立金が安すぎる物件は、買ってはいけないマンションだと考えられます。購入する人にしてみると、管理費や修繕積立金が安いことはメリットに思えるでしょう。しかし、管理が手薄になることや、修繕費が不足することは将来的には大きなデメリットとなります。

メンテナンスが不十分だということも、投資系不動産のマンションに多い特徴です。管理費や修繕積立金が安く設定されがちで、メンテナンスが不十分になることがあります。新築で購入すると気にならないかもしれませんが、十分にメンテナンスができない状態では長期間住み続ける物件には適していません。

投資系不動産会社のマンションは、投資家が購入後10年〜30年程度で売却して利益を生む構造になっています。また新築の投資不動産会社は主に購入時に利益を得る構造になっているため、構造上高く販売して高く売却することで成り立っています。

そのため、投資不動産会社の中古マンションは市場価格より割高な価格に設定されているケースがあるのです。投資用マンションの購入を検討する際は、築年数や間取りなど条件の近い周辺物件の相場を調べることで高値での購入を避けることができるでしょう。

大丈夫だと思って購入したのに、実は買ってはいけないマンションだった場合はどうするべきでしょうか。不満を抱えたまま住み続けなければいけないのでしょうか。

購入後の後悔は無いに越したことは有りませんが、万が一購入後に買ってはいけないマンションだった場合の対処法をお伝えします。

買ってはいけないマンションは、特徴などの見分け方を知っておくことで買うことを避けられるケースもありますが、完全な見分け方は残念ながらありません。購入してから後悔したときにはどうすれば良いのか、対処法を解説します。

後悔の原因によっては、リフォームで解決できます。リフォームはマンションの構造によってできる範囲が異なりますが、間取りの変更ができることもあります。設備や内装、間取りに関する後悔であれば、リフォームを検討することがおすすめです。

どうすることもできないような後悔であれば、思い切って売却するのも良いでしょう。ただし、住み替えを失敗してしまうと、さらに大きな後悔につながるので注意が必要です。

特に新築マンションの場合には、1日でも居住した物件は売却価格が大幅に下がってしまいます。新築物件の売却は、より慎重に検討しなければならないでしょう。

売却を迷う場合や、転勤による引っ越しで将来は戻って来る場合など、賃貸に出すという方法もあります。しかし、住宅ローンが残っている場合には注意が必要で、居住用としてローンを組んでいるので、金融機関に無断で賃貸に出すことができません。

ローンの返済途中で賃貸に出すことを検討するなら、まずは金融機関に相談してみてください。賃貸向けのローンに転用できるケースもあります。

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マンションを買ってはいけないエリアを知るためのポイントがあるように、逆に良いエリアで購入するためのポイントもあるので、ご紹介していきましょう。

マンションを購入する際に、価格が希望に合う物件かどうかは大切なポイントです。また、購入には頭金と諸費用が必要になります。頭金は新築でも中古でも物件価格の10～20％、諸費用は新築だと物件価格の3～5％、中古の場合は物件価格の6～8％が一般的です。

周辺の環境が整っているかどうかは、良いエリアを見分ける大切なポイントといえるでしょう。周辺の環境が悪いとストレスの原因や、安心して住めないといった困った状況にもなりかねません。

周辺の治安や、夜は駅からマンションの間に街灯があるか、など周辺の様子もチェックしてください。できれば昼間と夜間の両方を確認することがおすすめです。

マンションを購入する際には、災害リスクについても確認することが重要です。良いエリアの見分け方は、ハザードマップを利用すれば自分で簡単に確認できます。災害リスクが低いエリアであることを確認したうえで、購入を検討してください。

間取りが家族構成に合っているかどうかも、良い物件を探すときに大切なポイントです。現在の状況はもちろんですが、子どもが生まれた場合や、子どもが独立した場合など、長く住み続けるための物件を探す時には、将来的な人数の変化も考慮しなければなりません。

間取りと合わせて、マンションの場合は階数も重要です。階数によって眺望が変わるので上層階が良いように思われますが、震災などの停電でエレベーターが停止すると、階段を使用することになります。

階数を決める時には、さまざまな角度からどの階数がよいのかを考える必要があるでしょう。

良いマンションを購入するためには、不動産会社選びも重要なポイントとなります。より多くの物件があるほうが、気に入る物件が見つかる可能性が高まるので、取扱い物件数など情報量が多い不動産会社がおすすめです。

また、新築でも中古でも、マンションは決して安い買うものではありません。値引き交渉に対応してもらえるかどうかも不動産会社によって違いがあるので、柔軟な対応のできる不動産会社が良いでしょう。

マンションには、買った方が良いエリアというものが存在します。関東だと、東京都港区と神奈川県横浜市西区で、これは新築も中古もどちらも同じです。このエリアは住環境に恵まれていることはもちろんですが、売却する場合には購入価格よりも高く売れる可能性が高いということも大きな特徴です。

東京都港区は、資産インフレ率が高いだけでなく、ハザードマップで調べれば地震や津波による被害の危険性が低いことがわかります。相場価格が高いので、誰もが簡単に購入できるエリアではないですが、都心でありながら公園など緑も多く快適に生活できそうです。

神奈川県横浜市西区は、みなとみらいがある場所といえばわかりやすいでしょう。利便性も高く、今後も人気が続くことが考えられ、資産インフレ率も高いことから、資産価値が下がりにくいエリアといわれています。

海が見えるマンションなど眺望が良いマンションも多いので、階数選びでは迷うかもしれません。

マンション購入を検討するときには、価格や間取り、階数や設備などが一番気になると思います。もちろん居住環境は大切ですが、買ってはいけないエリアやマンションについてもチェックすることを忘れないようにしてください。

正しく選ぶための見分け方を知っていると、資産価値が下がりやすい物件や、トラブルを抱えるなど問題のある住環境が見えてきます。
買ってはいけないマンションの特徴を把握し、後悔のない良いマンションを見つけてください。

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