住宅ローンが破綻する人の特徴は？よくある原因と破綻を防ぐ対処方法も伝授！

「住宅ローンを払い続けられるのか心配・・・」

「もし破綻して払えなくなったらどうなるの？」

住宅ローンの返済を行っている方、これから借り入れを検討されている方のなかには、万が一のことについて心配されている方も多いはず。

この記事では、住宅ローンが破綻する原因や共通する特徴、破綻後にどうなってしまうのかについて徹底的に解説します。
さらに、あまり考えたくないことではありますが、住宅ローン破綻後の売却方法もご紹介しています。

本記事も参考にしながら、破綻しない住宅ローンを組んでいただき、またもし破綻しそうという方は早急に手を打つようにしてください。

住宅ローンの返済で、絶対に避けたいことは「破綻」です。

借入金額が大きいことや、返済期間が長いことから、不安に思う人も多いでしょう。

これから住宅を購入しようと検討している人が安心してローンを組めるよう、住宅ローン破綻する人の特徴や、破綻しないための対策を解説します。

すでにローンを組んでいる人で不安に感じている場合も、ぜひ参考にしてください。

住宅ローン破綻とは、契約時とは経済状況が変わってしまった為に返済が滞り、契約そのものを維持できなくなった状態を言います。

長期の契約である住宅ローンは、返済していく中で生活に変化があることは一般的なことです。

それらの変化を見越して住宅ローンを契約するので、通常は多少の予期せぬ変化があったとしても住宅ローンの返済に困ることはないでしょう。

しかし、中にはリストラや離婚などによって住宅ローンの返済ができなくなり、破綻してしまうケースがあります。

近年では70代になっても、まだ住宅ローンの返済が終わっていない人が多いです。

住宅ローン破綻する高齢者が増えていますが、3つの理由が考えられます。

高齢者が住宅ローン破綻する理由について見てみましょう。

日本では年功序列・終身雇用の日本型雇用が、どのような企業でも当然のことと考えられていました。

しかし、日本型雇用は右肩上がりの経済状況でなければ維持することが難しく、現在では日本型雇用が崩壊しかけています。

高齢者の住宅ローン破綻の理由の1つが、年功序列や終身雇用を前提に住宅ローンを組んでいることです。

日本型雇用が崩壊すれば、住宅ローン破綻の原因となります。

収入が増えにくくなっていることも、高齢者が住宅ローン破綻する理由と考えられます。

直接的な原因ではないかもしれませんが、収入が増えにくいと生活全体に少しずつ影響を及ぼし、気付いた時には住宅ローンの返済が難しくなっているケースもあるでしょう。

高齢者の住宅ローン破綻の理由に、退職金の減少が挙げられます。

退職金で住宅ローンの繰り上げ返済を予定している場合、予定よりも大幅に退職金が少ないと、住宅ローン破綻の原因となります。

特に退職後に年金以外の収入がない場合には、退職金は重要です。

予定していた金額よりも大幅に減少すれば、生活に大きく影響します。
まだ定年までに年数がある人も、他人事だと思わずに対策を考えておくと安心です。

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今は問題ないけれど、今後住宅ローンの返済を続けていけるか不安に感じる人もいらっしゃるでしょう。

実は、住宅ローン破綻する人には、共通する特徴が見られます。

どのような特徴があるのか、3つの特徴について見ていくことで、自身に起こりうるリスクを知るきっかけになるかも知れません。

住宅ローン破綻する人に多く見られる特徴が、ボーナス払いが設定された返済方法です。

コロナの影響で、大企業でもボーナスが減給されたり支払われなかった会社があるほどなので、いかに多くの人が影響を受けたのかは想像に難くないでしょう。

コロナに限らず、リーマンショックなどボーナスに影響する経済危機が起きていることからも、長期間にわたって返済を続ける住宅ローンでボーナスをあてにすることは危険です。

共働きが一般的となっている現在では、夫婦二人の収入があることを前提に住宅ローンを組むことが珍しくありません。

多くの夫婦は、出産や育児などで一時的に収入が減ることは予定していても、離婚して一人で返済することは想定していないでしょう。

離婚は増加してきているので、離婚が原因で住宅ローン破綻することは決してレアケースではなく、破綻する人の特徴の1つとなっています。

3つめの特徴は、70歳を過ぎても住宅ローンの返済が続く人です。

自営業などで70代になっても収入を得られる場合には、健康であれば問題ないかもしれません。

しかし、一般的には定年後に住宅ローンの返済を長く続けることは、とても大変なことだと考えられます。

住宅ローン破綻というと、収入が少ない人に起こることだとイメージするかもしれません。しかし、実際には高所得者にも住宅ローン破綻が起きています。収入が十分にあるから住宅ローン破綻など他人事、と思わないで注意が必要です。

高所得者で住宅ローン破綻するのはどのような人なのか、特徴をご紹介します。

高所得でも貯蓄が苦手な人は、住宅ローン破綻の危険性があります。

十分な収入があることを理由に、貯蓄をしないで現在の収入だけで生活をしていると、何か起きたときにお金が足りなくなってしまします。

病気や事故などで高額な治療費が必要になるなど、住宅ローンの返済期間中に何が起こるかわかりません。
どのようなことが起きても困らないだけの貯蓄があれば、住宅ローン破綻を防ぐだけでなく、日常の生活を守れます。

貯蓄が苦手な人は少しでも貯蓄していくよう、早めの対策がおすすめです。

高所得者で住宅ローン破産する人の代表的な特徴は、収入に見合っていないローンを組んでいることです。

収入が十分でなければ、住宅ローンを怖いと感じやすいので慎重になります。
しかし、高所得者の場合は、ついつい身の丈に合わない金額のローンを組んでしまう人も珍しくありません。

返済可能な割合を、年収の35％に設定している金融機関が多いことから、35％までなら借りても大丈夫だと思いがちです。

しかし、この35％という数字は借入が可能な金額の上限なのです。
決して無理なく返せる金額の目安ではないので、気をつけてください。

借入できる上限ギリギリでの住宅ローンは、破綻の原因となります。

収入が減少してしまったり、急に大きな支出が必要になった場合に対応できず、返済が難しくなってしまいます。

住宅ローン破綻の原因を見ていくと、年齢や収入に関係なく、主に3つの要因に分けられます。

こうした原因に心当たりがある人は早めに対策を考えて、住宅ローン破綻を防いでください。

借入できる上限ギリギリの金額まで住宅ローンを組むことは、破綻する大きな理由と考えられます。

返済可能な割合を表す返済負担率を、多くの金融機関が年収の35％としています。
このため、年収の35％を「借りても大丈夫な金額」だと捉えている人が多いようです。

年収の35％は「借入できる金額の上限」であり、安全な金額ではないのです。

上限までローンを組むと、収入の減少や急な支出が必要な際に対応できなくなってしまいます。

現在の収入だけで返済計画を立てて住宅ローンを組むことは、破綻の原因となることがあるので注意してください。

特に、夫婦それぞれが住宅ローンを組むペアローンだと、一人で契約するよりも多くの借入が可能です。しかし、結婚してすぐに家を購入する場合など、その時点での収入で判断することはおすすめできません。

現在の収入だけで判断することが危険な理由は、返済期間中に何が起こるかわからないからです。

出産後に仕事が続けられなくなるかもしれません。
返済計画を立てる際には、返済期間中に起こり得るさまざまな状況を考慮する必要があります。

定年退職後も住宅ローンの返済が続く契約は、破綻する危険性が高まります。

年金生活になれば、住宅ローンの返済が無くても生活に余裕がなくなってしまう人が多いです。

企業年金が多い場合や、個人的に民間の保険会社に年金タイプの保険を多く契約している場合など、現役時代と変わらない年金収入が得られる人はそれほど問題はないでしょう。

しかし、一般的な厚生年金や国民年金だけでの生活であれば、定年退職後の住宅ローン返済は大きな負担となることが考えられます。

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住宅ローン破綻は、ほとんどの人にとって「気になるけど自分には無関係」という出来事でしょう。そのため、住宅ローン破綻した場合にどうなるのか知っている人は少ないと思われます。

返済が滞り住宅ローン破綻となった場合には、自宅を失うだけでなく、残債をすぐに返済するように迫られるなどの恐ろしい事態が起こることもあります。

住宅ローンが破綻した時に起こり得ることを解説します。

住宅ローンを滞納すると競売にかけられることは、ほとんどの人が知っています。

しかし、滞納してからどのくらいの時期に競売となり、どのくらいで家を出なければならないのか、詳しく知っている人は少ないでしょう。

住宅ローンを滞納すると、すぐに競売にかけられるわけではありません。

滞納して1ヶ月ほど経つと普通郵便で督促状が届き、6か月が経過すると住宅ローンを分割で返済する権利「期限の利益」を失くしてしまいます。

滞納から8か月ほどで物件の差し押さえ通知書、その後に競売開始決定通知書が届き、裁判所の職員による現地調査が行われます。現地調査は強制的に行われるので、拒否することはできません。

滞納して1年が過ぎた頃に競売の期間入札通知書が届き、入札の2～3週間前になると物件の情報が不動産競売物件情報サイト「BIT」に公開されます。入札されると1週間から1か月ほどで落札されて売却されます。

落札されると物件は居住者のものではなくなるので、早急に退去しなければなりません。

競売で落札されると売却が成立しますが、売却される価格よりも住宅ローン残債のほうが多いと、残債の支払い義務があります。競売にかけられたからと言って、全てがなくなるわけではないのです。

売却しても住宅ローン残債がある理由は、競売での売却は相場よりも安い価格であることが多い上に、滞納したことによって遅延損害金が発生することが影響しています。

物件が売却された価格から住宅ローン残債を差し引いた金額は、一括で返済しなければなりません。その理由は、住宅ローンの滞納を続けたことで、分割で返済する権利を失っているからです。

住宅ローンの返済に困っていた状況で、一括返済をすることは難しいと思われます。しかし、一括返済ができなければ、給与や財産を差し押さえられてしまうのです。

1度や2度滞納しても、すぐに競売にかけられるわけではありません。しかし、債権者である金融機関への信頼は大きく崩れてしまいます。滞納する前に相談すれば、理由や状況によって柔軟に対応してもらえることが多いです。返済が厳しいと感じた場合は、滞納する前に金融機関に相談してください。

競売は強制的な売却のため、市場相場よりも安く売却されることが一般的です。住宅ローン破綻すれば競売というイメージが強いかもしれませんが、競売のほかに「任意売却」という方法もあります。

任意売却するには、住宅ローンを契約している金融機関の承認が必要です。住宅ローンを滞納して分割で返済する権利が失われたら、金融機関に任意売却を申し出てください。

住宅ローン破綻してしまった場合、競売か任意売却のどちらで売却するのかを迷うかもしれません。任意売却のメリットを知っておきましょう。

競売の場合は強制的に売却されるために、市場相場のおよそ7割で売却されます。しかし、任意売却は通常の不動産売却と同じように売却するため、市場相場に近い価格での売却が可能です。

競売では売却される物件の住所や外観画像が、不動産競売物件情報サイト「BIT」に公開されます。情報は誰でも閲覧できるので、周囲の人に知られてしまう可能性があります。

しかし、任意売却では通常どおりの販売方法なので、不動産会社のサイトやチラシに画像などの情報が出ることはありますが、競売物件であることはどこにも記載されません。プライバシーが守られることは、大きなメリットといえるでしょう。

任意売却の最大のメリットが、住宅ローン残債を分割で返済できることです。住宅ローンの滞納によって分割で返済する権利を失っているので、競売の場合には残債を一括返済しなければなりません。

残債を分割で返済できるだけでなく、売却するにあたって必要となる仲介手数料などの費用や税金を、売却金から出せることも見逃せないメリットと言えます。交渉次第では、引っ越し費用も売却金から出せます。

また、通常の売却と同じで、物件の引き渡し日も買い主と話し合って調整することが可能です。

任意売却はメリットばかりではなく、デメリットもあります。デメリットもチェックしておいてください。

任意売却は、金融機関の合意が必要です。また、連帯保証人や物件に共有者がいる場合には、それぞれの同意がなければ任意売却できません。離婚した元配偶者と共有している物件の場合も、同意を得る必要があります。

信用情報が悪くなることもデメリットと考えられますが、任意売却によって信用に傷がつくのではなく、それ以前の住宅ローンの滞納によるものです。信用情報が悪くなることを理由に、任意売却を諦めることがないよう注意してください。

任意売却は通常の売却と同じ流れで行われますが、異なるのは売却に期限があることです。競売までに売却しなければならないので、どうしても焦りの気持ちが出てしまいます。

焦るあまり悪質な仲介業者に引っかかることがあるので、気をつけてください。悪質な業者に騙されないための対策は、不動産売却に関する基本的なことを知っておくことです。

任意売却を選択しない場合や、金融機関などの合意や同意が得られずに任意売却できない場合には、競売での売却となります。競売のメリットとデメリットを見てみましょう。

良いことが何もないようなイメージのある競売にも、メリットはあります。

競売のメリットといえば、物件の所有者は何もすることがなく手間がかからないことです。

住宅ローンの債権者である金融機関が裁判所に競売の申し立てを行い、強制的に売却されます。売却金から債権が回収されるので、売却に関する手続きはすべて金融機関がすることになります。

任意売却だと、購入希望者に物件を見学してもらう内覧の対応が必要ですが、任意売却では内覧がありません。

住宅ローンが破綻したからといって、返済の義務がなくなるわけではありません。競売で売却された金額は住宅ローン返済に充てられるので、その分は負債が減ります。

競売のデメリットも知っておいてください。

競売での売却価格は、市場相場の7割程度となってしまいます。

競売の売却価格が低くなる理由は、裁判所の決定で仕方なく売りに出されている為に、揉め事などのリスクがあることと、物件の内覧ができないなど情報が少ない中で購入を決めなければならない為です。

また、雨漏りなどの不具合があった場合の保証もありません。
さまざまなリスクがあることから、競売物件は安く売却されます。

物件が競売にかけられていることが、裁判所や不動産競売物件情報サイト「BIT」に公開されます。住所や家の外観も掲載されるので、周囲の人に知られる可能性があるでしょう。

競売では物件の売却金額が住宅ローンの返済に充てられますが、多くの場合はまだ残債があり、一括で返済するよう求められます。そもそも一括返済できるほどの余裕があれば、住宅ローン破綻など起きていないはずです。

一括返済が難しい場合には、可能であれば任意売却をおすすめします。

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住宅ローン破綻の悲惨さについて解説してきましたが、破綻しないようローンの組み方を知っておくことが重要です。

ここからは、住宅ローンを契約する前にしておくべき対策を解説します。

住宅ローン破綻しない為に最初にする対策は、返済のシュミレーションです。ここで大切なことは、ハウスメーカーや不動産会社に任せるのではなく、自分自身でシュミレーションを行うことです。

借り入れが可能な金額と、返済が可能な金額は別です。

破綻しないためには、返済可能な金額であることが絶対条件ですが、長い返済期間に起こり得ることを想定することも大切です。

返済シュミレーションをする際には、家族の生活や収入・支出の変化がわかるように、ライフプランニングシートを作成しておくことがおすすめです。

住宅ローンの返済に、ボーナス返済の利用はおすすめできません。
長い返済期間には、ボーナスが支給されないなど何が起こるかわからないということが理由です。

ボーナス払いを設定しなくても、ボーナスで繰り上げ返済をすれば、余裕のある時だけボーナスを利用した返済ができます。

共働きが一般的な生活スタイルとなってきた現在では、夫婦でペアローンを組むことも珍しくありません。

確かに一人では少し手が届かないような物件でも、ペアローンなら購入できるでしょう。

しかし、女性は出産や育児などによって、必ず今の仕事をそのままの状態で続けられるとは限りません。

妻の収入をあてにした住宅ローンの組み方は、その後の生活の調整が難しくなります。

住宅ローンの返済方式は、元利均等返済方式と元金均等返済方式の2種類があります。

低金利が長く続く中で住宅ローンを組むなら、元利均等返済方式を選択するのが良いでしょう。

総返済額だけで判断すれば、元金均等返済方式のほうが負担が軽いように思われます。

しかし、元金均等返済方式は、返済当初の負担が重いために返済計画が立てにくく、結果的に返済が困難な状況になるケースがあります。

元利均等返済方式のほうが返済計画を立てやすく、長期的に見ると楽な返済になるケースが多いことが、低金利の場合に元利均等返済方式がおすすめな理由です。

貯蓄が多いと、収入が減ったとしても住宅ローン破綻を防ぎやすいです。

ローンが破綻するリスクと貯蓄額は、大きく関係しています。返済計画に繰り上げ返済を組み込むと貯蓄が減り、何かあった時に対処できなくなってしまいます。

繰り上げ返済は、貯蓄が十分にできていて余裕があるときにするものです。

貯蓄さえあれば繰り上げ返済はいつでもできるので、繰り上げ返済よりも貯蓄を頑張ることをおすすめします。

住宅ローンの返済計画を立てる時には、子どもの教育費もしっかりと計算に入れておくことが大切です。

結婚したばかりでまだ子どもがいない場合でも、子どもの人数や必要な教育費を想定した上でローン返済を計画しましょう。

特に高校や大学の期間は、思わぬ出費があり計画が狂うことも考えられます。
中学を卒業するまでにしっかりと貯蓄をしておくと、教育費も住宅ローンの返済も安心です。

住宅ローン破綻しないための対策として、退職金をあてにしないことも重要です。

特に定年後にもローン返済が続く場合には、退職金での繰り上げ返済を検討しがちです。

しかし、退職金は老後の生活を支えるための、大切な資金です。

生活を困窮させないためにも、繰り上げ返済に使わないで、退職金は大切に残しておいてください。

今回は、住宅ローンが破綻する原因や共通する特徴、破綻後にどうなってしまうのかについて徹底的に解説しました。

どのような場合に住宅ローン破綻が起こるのか、破綻した場合にはその後どうなってしまうのかを理解し、無理なく返済できる計画を立ててください。

身の丈に合ったローンを組み、しっかりと貯蓄をすれば、急な生活の変化が起きた場合でもローン返済に困ることなく、きちんと返済を続けていけるでしょう。

住宅ローンを利用してマイホーム購入を検討されている方、住替えを考えていらっしゃる方は、リセールバリュー（資産価値）が高く売却しやすい中古マンションの購入を検討してみてはいかがでしょうか。

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